パリ五輪の暑さ対策、富裕国のエアコン使用は五輪精神に反するのではないか

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オリンピックはどのような理念を体現し、どのような価値観を説こうとしているのか。オリンピック憲章では、人類の発展にスポーツを役立てることを目的と定め、根本原則として、普遍性、連帯、持続可能性をうたっている。

しかし、残念ながら多くのスポーツがそうであるように五輪も商業化し、国家の卓越性を誇示する場と化してしまった(旧ソ連と東側諸国が代表チームに巨額の資金をつぎ込んだ事実を思い出してほしい)。五輪ボイコットがいい例だが、国際政治の思惑にも巻き込まれている。莫大な金が動くイベントなだけに、禁止薬物を使用してでもメダルを狙いにいく選手すらいる。

もしかしたら今こそ、本来あるべき「オリンピック精神」を取り戻すときなのかもしれない。2024年パリ五輪は、その重要な一歩を踏み出そうとしている。

パリのアンヌ・イダルゴ市長はカーボンニュートラルな五輪開催を目指している。ただ、これまでの夏季五輪では平均350万トンの二酸化炭素(CO2)を排出しており、野心的な目標といえる。

パリ大会組織委員会は、さまざまなアプローチで気候変動対策に取り組んでいる。まず「競技会場の95%は既存・仮設の施設を活用し、新規に建設するのは大会終了後も利用できる施設のみ」とすることで、CO2排出量を抑える。新たなスタジアム建設には大量のセメントと鉄鋼が必要で、どちらもエネルギー消費が非常に大きい。既存インフラの再利用は、五輪開催による気候への影響を軽減できる良い工夫だ。

各国選手団や観客が航空機で移動することによる気候変動への影響も課題となる。欧州外から参加する場合は空の便を利用せざるを得ないが、欧州の選手団がどの程度、列車やバスで現地入りするかは興味深い。いずれにせよ、組織委は避けられない排出量についてはカーボンオフセットを購入すると約束している。
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翻訳・編集=荻原藤緒

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