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そしていま、少なくとも一部のケースではこうした見方が正しかったことが、新たな調査結果で示されている。
人事管理ソフトウェアを提供する米BambooHR（バンブーHR）の委託調査で、一部の管理職が「表に出ない部分」を明かしている。人事担当者の約5人に1人（18％）は、出社の義務付けによって自主退職する従業員が出ることを期待していたと回答。また、管理職の37％近くが、会社がレイオフを実施したのは出社義務付けで退職を決めた従業員が期待より少なかったからだと考えていると答えた。
「良い業績を上げる仕組みがあれば、解雇のために出社を義務付ける戦略に頼る必要はない」とBambooHRの人事責任者であるアニタ・グランサムは言う。
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調査はデスクワークの正社員1500人強を対象に行われ、うち約500人が人事責任者、1000人強が管理職だった。調査では 全管理職の約3分の1（32％）が、従業員の仕事ぶりを把握することが出社義務付けの主な理由であると認め、回答者の42％は上司や他の管理職の目が届くところにいるためだけに出社していると感じていることも明らかになった。
一方、リモート勤務者の3分の2近く（64％）は、常にオンラインでいるよう努めていることを認めている。これについて調査報告書は 「グリーンステータス効果 」と表現している。SlackやTeamsのステータス表示を通して、実際には仕事をしていなくてもオンラインだとアピールする動きのことだ。
