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そのコンタクトレンズが実は「高度管理医療機器」であることをご存じだろうか。
2005年の薬事法改正で──
大手総合コンタクトレンズメーカーの「メニコン」HPトップには、以下のようなメッセージがある。
最近、コンタクト使用者の低年齢化も問題になっている。とくに日本は 「処方箋なしでカラコンが買える」不思議の国だという。
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コンタクトレンズの装着にあたっては酸素透過性の担保が必須であるため、度数調整の必要がなくても眼球の「カーブ」は測らなければならない。そのため、世界の多くの国では、処方箋がないと買えないという。
ちなみに、あまり知られていないが、日本はコンタクトレンズの大きな市場である。
冒頭で引用したFortune Businessinsightsの調査のとおり、世界のコンタクトレンズ市場規模99 億ドルに比して、日本国内では3000億円──約19億ドル強。この数字からもそれは明確だ。「日本の市場規模は米国に次ぐ世界第2位、世界シェアのほぼ25％を占める」という2019年の調査報道もある。
そんな日本では、中学生でも、量販店などで安価にカラコンを買えてしまう。彼女らにとって、瞳の色を変えるだけでなく大きく見せてもくれるカラコンは、すでに「メイク道具」の1つなのだ。
しかしコンタクトレンズはあくまでも、角膜に接触させて使用する「高度管理医療機器」。保護者としては装着についての教育・管理に注意すべきだろう。
