トライアル社は食品や衣料品、その他の日用品を低価格で販売するスーパーマーケットを日本全国で300店舗以上展開している。その店舗形態は、まとめ買いができる倉庫スタイルの「スーパーセンター」から「トライアルGO」と呼ばれる小型のコンビニエンスストアまで多岐にわたる。同社の2023年6月期の売上高は前年比9.7%増の6531億円で、純利益は13.2%増の1252億円だった。
早くから人工知能(AI)の導入を提唱した永田は、顧客の購入パターンの分析や在庫管理にAIを活用する取り組みを主導してきた。また、コロラド州立大学を卒業した永田の41歳の息子の洋幸が率いる子会社のリテールAIの指揮下でトライアル社は、IoTソフトやAIカメラ、スマートショッピングカートなどのデバイスも開発している。現状で、トライアル社のスーパーマーケットの3分の2近くが、テクノロジーを組み込んだ「スマート店舗」になっている。
「小売業でAIを使わないという選択肢はない。リテールAIの分野に注力しなければ、この国は沈むと思う」と永田は2019年の地元メディアのインタビューで述べていた。