米国防総省からの受注を獲得
ファイアーストームは、ウクライナではまだ契約を獲得できていないが、米国防総省からの受注を獲得している。同社は、2023年11月に国防総省と改良型テンペスト・ドローンの設計・製造で380万ドル相当の契約を締結した。また、9月には、米空軍から長距離ドローンを製造するためのxCellの開発資金として130万ドルを獲得した。同社は、国防総省が武器調達をより迅速かつ機動的にするために460億ドルを投じる「Eglin Wide Agile Acquisition Contract」の請負業者に名を連ねているが、まだ作業は発生していない。マギーは、国防総省と同盟国向けにあらゆる種類のドローンを製造したいと考えており、特に電波干渉が発生し、通信接続が失われる可能性のある環境でも運用し続けられるドローンを製造したいと述べている。国防総省とグーグルの元社長であるエリック・シュミットは、この問題を解決するために、これまで多くの投資を行っている。
ファイアーストームの3人目の共同創業者であるチャド・マッコイ（Chad McCoy）は、空軍の統合特殊作戦コマンドでチーフを務めた経歴を持つ。彼によると、ファイアーストームのドローンは、レーダー探知を回避する能力において、すでに競合製品よりも優れているという。「従来は、ドローンの対象でなかった空域に、数百機ものドローンを飛ばすことができるようになるだろう」と、彼は語った。
（forbes.com 原文）
