キャリアと転職に特化した就職相談サービスを展開するライボのJob総研は、「JobQ Town」登録者で現在職を持っている男女629人を対象に学歴に関する意識調査を実施した。就職や転職において学歴がどれほど影響するかという問いには、「断然就活時に影響する」と答えた人は4割近くあり、「どちらかといえば」影響するまでを含めると8割を超える。学歴が影響する場面は、6割以上の人が「書類選考時」と答えた。まさに「学歴フィルター」を意識した、または経験した答えだ。
学歴社会の必要性については、全世代で「必要」と考える人が半数以上あるが、意外なことに20代が最多で、50代が最少となっている。20代、30代の「とても必要」から「どちらかといえば必要」までの割合は、40代以降に比べて1割ほど高い。また学歴社会に賛成すると答えた人は7割近い。
学歴者社会に賛成する利用でもっとも多いのが、「業界/職種への適応力の判断材料になるから」となった。これは学歴フィルターそのものだろう。つまり学歴である程度の人選ができるから都合がいいというわけだ。しかし賛成理由の2位は「自分が学習のためにがんばった経験があるから」と、これを目指して子どものころから勉強してきた就活生側の意見だ。
学歴社会という価値観に対しては、6割近い人が「古い」と感じているが、これも若い人ほど少ない。自由回答には、「特技やコミュニケーション力に自信がない人は、学歴をアピール要素にできるのでありがたい」という意見もあり、学歴社会をうまく利用している形だ。
年齢があがるにつれて、学歴重視は減る傾向が見られるものの、学歴のためにがんばってきた就活生側がむしろ学歴を見てほしいと望んでいるのだろう。Job総研室長の堀雅一氏は、「40、50代の”学歴社会への価値観”が新しいものになり、今後の日本社会の風潮が変わっていく可能性も読み取れますが、学歴社会の必要性を20代がもっとも感じ、価値観を受け入れている状態を踏まえると、今後も日本における学歴社会の継続および更なる浸透も予測できる調査結果となりました」とコメントしている。
もちろん反対する人もいる。理由は「私は高卒で、周りが社会人になるまで別のことを頑張っていたため、学歴で判断される社会には反対」という意見に代表される。AIなどで、学歴以外のその人の能力を手間なく測れる評価技術の普及が望まれる。
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