『Forbes JAPAN』2024年1月号では、「WOMEN AWARD」特集において「本当に女性が活躍している会社」ランキングを掲載。東証プライム上場企業を含む全1905社を対象として調査を実施し、企業ランキングを作成。上位50社の社名とスコアを発表する。
女性が存分に能力を発揮して活躍できる会社の“条件”は、管理職の女性比率、多様な働き方ができるといった制度の充実のみならず、職場の雰囲気や人間関係など定性的に語られることも多く、比較が難しい。そこで今回の「WOMEN AWARD」では、非財務データサイエンス集団であるサステナブル・ラボに協力を依頼した。
国内最大級の非財務データプラットフォーム「TERRAST」を開発する同社は、ビッグデータとAIを用いて各社の女性活躍度を定量化。「ダイバーシティ」「労働環境」「人的資本開発」「パフォーマンス」の4カテゴリを軸に解析し、東証プライム市場に上場する1833社と本アワードへのエントリー企業77社、計1905社のスコアを算出した。
各カテゴリごとの調査項目は次のとおり。
【ダイバーシティ】
直近年度末(22年度)の女性比率に加え、直近の新卒と中途採用における女性の比重、管理職は係長級から経営層まで階層別に調査。さらには外国人や障がい者の雇用比率から、人材の多様性を見極めた。
主な調査項目は、「全従業員に占める女性従業員の割合」「新規採用のうち女性従業員採用数（調査期間中）」「係長級の従業員」「管理職、役員に占める女性の割合」「女性役員のうち常勤、非常勤（社外取締役）の割合」「CEO、CFO、COOに就任している女性の有無」など。
【労働環境】
勤続年数や賃金、育休取得率において男女差がどれくらいあるかを調査。ワークライフバランスの観点から残業時間や有休消化率もチェック。賃金についてはフルタイム従業員（正規・非正規）を対象とした。
主な調査項目は、「男女の平均継続勤務年数の差異」「男女の賃金の差異」「男性の育児休業取得率」「女性の育児休業取得率」「従業員一人当たりの月間平均残業時間」「年次有給休暇の消化率」など。
【人的資本開発】
研修制度などから人材育成の方針。時短勤務制度などから柔軟な働き方が可能かどうかを確認。不妊治療目的による休暇制度の有無も項目に含めた。在宅勤務とテレワークは正社員と派遣社員それぞれで調査。
主な調査項目は、「教育訓練・研修制度の有無」「キャリアコンサルティング制度の有無」「フレックスタイム制度の有無」「在宅勤務・テレワークの有無」「短時間勤務制度の有無」「病気・不妊治療休暇の有無」など。
【パフォーマンス】
いくら制度が充実していて働きやすい環境が整っていても、企業のパフォーマンスに悪影響を与えていては意味がない。そこで従業員一人当たりの売上総利益（粗利）も指標のひとつとした。
主な調査項目は、「従業員当たりの売上総利益」など。
女性が活躍する会社に共通する「信念」とは
日本の労働力人口が毎年50万人ペースで減少していくなか、企業の人手不足は深刻を極め、ダイバーシティを持ち出すまでもなく「女性」の人材活用が必要不可欠となっている。にもかかわらず、女性の登用が進まないのが日本社会だ。政府は今年3月期から、人的資本や多様性についての情報開示を企業に義務づけている。なかでも「女性管理職比率」「男性育児休業取得率」「男女の賃金の差異」の3つは、数値での明記が必須となった。今回の企業ランキングでも、この3つが重要な指標となっている。
ここで総合1～50位のランキングを一挙公開しよう。
