従業員を大切にする文化
BCGのロビッチによると、柔軟な働き方が収益増加の直接の原因となっていることは証明できていないものの、そのような方針を導入している企業は従業員を信頼し、福利厚生が充実しており、従業員を大切にする文化がある可能性が高いという。「リモートワーク方針が柔軟であるほど、イノベーションに積極的で、社会貢献意識が高く、従業員のエンゲージメントが高いと推測できる」とロビッチは言い、これらの要素がより高い収益成長につながっていると指摘する。ScoopのFlex Indexデータには、大小合わせて約7500社のポリシーが含まれており、今回の分析では上場企業554社が対象となった（これらの上場企業のうち、27%は「完全フレキシブル」、55%はさまざまな出社要請を含むハイブリッド方針を導入している）。
Scoopのサドーは、今回の調査結果が、企業の経営陣が社員に出社を命じる理由として使うロジックに対抗するための一助になると考えている。「企業のエグゼクティブの多くは、柔軟な働き方を推進すると人間関係の構築ができないため、組織が一体とならず、業績が悪化すると考えている。しかし、データを見れば、業績が悪化しないどころか、実際には業績が向上する可能性があることがわかる」
（forbes.com 原文）
