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「Xbox税」にいくぶん関連するもので、私が支持できる主張が1つある。それは、Xboxの報道やプレイ時間の少なさに関するものだ。Nintendo Switchが1億台以上も売れ、PS5の販売台数がXbox Series X/Sの2倍となっている状況では、ソニーのゲームをプレイする人は単純に、より多くなる。プレイ人口が増えれば、そうしたゲームに関する記事は増え、最終的にXboxタイトルのノミネート減少などにつながる可能性はある。
これが、『Starfield』がゲーム・オブ・ザ・イヤー（GOTY）賞にノミネートされなかった理由だとは思わないが（今年はGOTY候補となる良作が非常に多かった）、『Halo Infinite』や『Sea of Thieves』が「BEST ONGOING」部門でノミネートされなかった理由としては納得できる。おそらく、ノミネーションの投票権を持つ人でプレイした人があまりいなかったのだろう。
しかしこれは、ジャーナリストが限られた時間の中でカバーするタイトルのバランスをとる必要があることと、Xboxのプレイヤー人口の低さに関係したものだ。「ジャーナリストがマイクロソフトを嫌っているので、Xboxゲームを低く評価している」ということにはならない。
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「Xbox税」は存在しない。Xboxタイトルは、特にここ数年、非常に高い評価を得たものが多く出ており、2021年には批評サイト「メタクリティック」が年間最優秀パブリッシャーにマイクロソフトを選んだほどだ。そうした高評価を下してきたのは、今「反Xboxバイアス」を批判されているのと同じジャーナリストたちだ。ソニー対Xboxの問題については議論に値するものがたくさんあるが「Xbox税」はそお1つではない。
（forbes.com 原文）
