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プレスリリースによるとティンダーは、外部に依頼した調査で、18歳から25歳までの独身者の75％が、月に複数回、友人とデートについて話し合っていることを確認した結果、この機能を追加したという。
ティンダーの親会社のマッチ・グループのゲイリー・スウィドラーCFOはフィナンシャル・タイムズ紙に対し、アプリの登録者数が「パンデミック前のレベルに戻っていない」と述べ、新規ユーザーの獲得に苦戦していることを認めた。同社は、Z世代をターゲットにすることを検討しているという。
Bumble（バンブル）やHinge（ヒンジ）のようなマッチングアプリは成長しているが、ティンダーのユーザー数は微減傾向にある。市場調査会社SensorTowerによると、2022年1月までの1年間でヒンジとバンブルの月間アクティブユーザー数は、それぞれ344％と96％増加したが、ティンダーは1％減少していた。
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さらにティンダーの課金ユーザーは今年に入り一貫して減少している。親会社のマッチによると、同社のマッチングアプリ全体の有料ユーザーは第1四半期に2％、第2四半期に5％減少したが、この背景にはSNSを使ってパートナーを探す人が増えたことが指摘されている。
若者の動向を探る調査会社YPulseによる最近の調査によると、13歳から39歳までの約40％がSNSを通じてパートナーを見つけたのに対し、マッチングアプリで出会った人は29％だった。
インスタグラムは、2023年の市場予測で、Z世代の半数以上が直接会うよりもオンラインでつながることを好んでいると述べ、出会いのために同アプリを利用する人が増えると予測していた。
友人にマッチング相手をレコメンドする機能を提供するマッチングアプリは、ティンダーが初めてではない。バンブルも今年初め「友達に勧める」機能を開始した。この機能は、ユーザーが、同じくバンブルのユーザーである友達の1人にマッチすると思う人のプロフィールをレコメンドできるものだ。バンブルは、レコメンドされた相手のプロフィールを閲覧するユーザーに、友人がその相手が相性がいいと考えているという情報を表示している。
（forbes.com 原文）
