スウェーデンのフェムテックブランド、INTIMINA（インティミナ）が米国の女子大学生を対象に実施した調査によると、「生理の貧困」という言葉を知らないという人は20%しかいなかかった一方で、同じ割合の生徒たちが、実際にそうした状況にあることが明らかになった。
調査では5人に1人（19%）が、「食費やその他の料金の支払いと、生理用品の購入のどちらを選ぶか選択を迫られたことがある」と答えた。また、価格その他の問題により、生理用品を買うのに苦労したことがあると回答した生徒は、半数近く（48%）にのぼった。
学生たちの大半（58%）が、生活費を賄うために働いているか、奨学金を利用。だが、それでも14％は「経済的な支援を受けても、生理の貧困を経験している」答えた。生理用品選ぶときに最も重視するのは「快適さ」だとした人は59%。それに次いで多かった答え（27%）は「価格」だった。
調査には、オハイオ州立大学、ウィスコンシン大学マディソン校、ハーバード大学、ニューヨーク大学、セントラルフロリダ大学の5校に在籍する学生が協力した。
学生には重い「負担」
生理用品の購入費用が経済的な負担になっていることは、他の調査でも明らかになっている。米国の非営利団体、Girls Inc.（ガールズ・インク）の調査では、生理がある大学生の14％が「過去1年間に、生理の貧困を経験した」と回答。さらに10%が、生理の貧困を経験するのは「毎月」と答えた。そのほか、生理用ショーツなどのインナーウエアを取り扱うブランド、米thinx（シンクス）がティーンエイジャー（13～19歳）を対象に行った調査では、5人に1人が「生理用品の購入が難しかったことがある、または購入できない」と回答した。そのほか5人中4人が「生理用品がないために授業を欠席したことがある、または欠席した生徒を知っている」と答えている。
