しかし、ゲッティイメージズは、生成AIを自社のビジネスに組み込もうとしている。同社は9月25日「生成AI by Getty Images」と呼ばれる生成AIを活用した画像作成ツールを発表した。
このツールは、エヌビディアのクラウドAIであるNVIDIA Picassoを、ゲッティの画像ライブラリで学習させたもので、完全なライセンシングが保証された画像を作成できる。同社は、権利が保証されたオリジナル画像を求める顧客に最適なサービスを提供しようとしている。
ゲッティは、クリエイターの権利を尊重しつつ、このサービスを運営しておりAIモデルの学習に使用されるコンテンツを提供したクリエイターは、報酬を受け取れる。
「私たちは、ブランドやマーケターたちが安全にAIを導入し、クリエイティブな可能性を広げられるサービスを開発した」と、ゲッティの最高製品責任者であるグラント・ファーホールは声明の中で述べている。
同社のツールが生成した画像には、ゲッティの標準的なロイヤルティフリー・ライセンスが付与され、あらゆるメディアにおける全世界での使用権が含まれている。さらに、ゲッティのAIは、問題のあるコンテンツを生成したり出力する可能性があるプロンプトをブロックする。
大手のブランドはこれまで、権利問題が不透明であることを理由に、生成AIの導入を躊躇していた。DALL·EやMidjourneyのようなツールが生成した画像には、明確な著作権やライセンスが存在しないからだ。
しかし、ライバル企業の多くが生成AIの試みを開始した中で、膨大なコレクションを持つゲッティは厳しい競争に直面することになった。
シャッターストックは先日、DALL-Eとの統合を進めるためにOpenAIとの提携を拡大した。アドビも、自社のライブラリのみで学習させた画像生成AI「Adobe Firefly」の正式版の提供を開始している。
（forbes.com 原文）
