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ゲーム関連のフォーラムReseteraに先日リークされたマイクロソフトの内部資料には、暗号資産のウォレットを追加する計画を含むXboxの2022年5月以降のロードマップが記載されていた。この大規模なリークは、マイクロソフトによる690億ドル（約10兆円）のアクティビジョン・ブリザードの買収を阻止するための米連邦取引委員会（FTC）の訴訟に絡む文書が、流出したことに起因している。
ニュースサイトThe Vergeは9月20日、Xboxの責任者のフィル・スペンサーが社内向けのEメールの中で「買収に関する裁判手続きで我々が提出した文書がリークされ、Xboxの今後のプランが意図せず公開されてしまった」と述べていたと報じた。
「文書の多くは1年以上も前のもので、我々の計画はそれ以来進化しているが、これは残念なことだ」とスペンサーは語っていたとされる。
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マイクロソフトは、人工知能（AI）や機械学習関連のサポートを含む「新たなエコシステム」を2028年以降に展開する計画とされるが、その内容は変更される可能性がある模様だ。スペンサーは20日のX（旧ツイッター）の投稿で「計画は、その後大幅に変更されており、プロジェクトがリークされたままのかたちで進むとは考えにくいが、エキサイティングなことが起こっている。準備が出来次第、実際のプランを公開する」と述べている。
マイクロソフトやアップル、アマゾン、アルファベット、メタ（旧フェイスブック）らが、ビットコインや暗号資産のサポートを展開する準備を進めているという噂や憶測は、何年も前から渦巻いていた。
しかし、ブラックロックやJPモルガンなどのウォール街の大手が暗号資産関連の取り組みを進める一方でシリコンバレーの企業は、メタが独自のステーブルコインを作ろうとして失敗したことに怯えている。
世界の規制当局や各国の中央銀行は、メタが独自のステーブルコインを30億人のユーザーに使わせるとことが彼らの覇権を脅かすことを警戒し、2019年にメタの計画を中止に追い込んでいた。
（forbes.com 原文）
