Web広告の運用代行を行っているオンジンは「不祥事に関連するタレントが広告に出ていた時に関する意識調査」を実施し、一般消費者の目線的にはどう捉えているのかを公開した。
まず、「不祥事を起こした芸能事務所のタレントが広告に出ていたら、その広告主に対してどのような印象を持つか」との質問に対し、「どちらかといえば印象の変化はない」「印象の変化はない」を合わせると、約6割の人があまり気にしないというスタンスだった。
年代別に見ていくと、20代は7割以上が「あまり印象の変化はない」と平均より割合は多く、年代が上がるほど、「印象が悪い」という傾向で、50代以上になると約半数にまで増える。
一方、「不祥事を起こしたタレントが広告に出ていたら、その広告主に対してどのような印象を持つか」との質問では、「悪い印象を持つ」「どちらかといえば悪い印象を持つ」を合わせて約7割以上となる。悪い印象を持つ割合は、やはり年代が上がると顕著で、60代では9割を超えた。
流石に、不祥事を起こしたタレントだと、影響は大きいが、事務所の不祥事でその所属タレントに対する見方は、不祥事の当事者ではないことから寛大という印象。若者がターゲットの広告であれば、起用するところもあるかもしれない。とは言え、全体で言えば約4割は「悪い印象」であることを考えると、企業イメージに与える影響は少なくなく、起用は慎重にならざるをえないだろう。
おそらく、今回の件で所属タレントのテレビ出演が減るというのはあまり考えられないが、広告主としては今後世間の見方がどう変化していくのか、事務所がどのように対応していくかによって復活する時期が変わってきそうだ。
出典：オンジン「不祥事に関連するタレントが広告に出ていた時に関する意識調査」より
※「不祥事に関連するタレントが広告に出ていた時に関する意識調査」調査概要
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年9月15日
有効回答：493名
回答者年代：20代〜60代
