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グーグルでは2022年5月、新たな人事評価プロセス「Google Reviews and Development（GRAD）」が立ち上げられ、これを通して従業員の実績評価を行うようになった。はじめのうちは、従業員のうち下位2％を解雇していたが、新たな勤務評定プロセスでは、解雇候補となる従業員の割合が下位6％にまで引き上げられた模様だ。これは、従業員にとって目の前が真っ暗になるような数字だった。このパーセンテージを全社員に当てはめると、1万1000通の解雇通知が発行されることになるからだ。
アルファベットはこれまで、エンジニア系の人材を貪欲に獲得してきた。賃金が過去最高レベルに高騰し、競争が激しくなったなかでも、同社は人材への投資を継続してきた。2022年9月末の時点で、同社のフルタイム従業員数は、18万6770人という驚くべき数に達していた。この従業員数は、前年同期比で24.5％増という数字だった。
皮肉なことにも見えるが、アルファベットの基盤となってきたのは、（人間の関与を不要とする）機械学習だ。現在のアルファベットの前身にあたるグーグルの共同創業者ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンは、スタンフォード大学での学生時代からずっと、データの分析を通じて学習できるコンピュータモデルが、ビジネスにおいてとてつもない力を発揮することを理解していた。
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そうした人工知能（AI）が進化するなかで、グーグルは、世界最大の情報インデックス、デジタル広告事業、グローバルなマッピングシステムを構築した。どれも簡単には成し遂げられない困難な事業ばかりであり、コンピュータの巨大なネットワークと、膨大なデータを休みなしに処理する機械学習ソフトウェアがなければ、実現は不可能だったはずだ。
