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「当社は、AIの力で、スーパーの在庫を顧客の好みに合わせて最適化します」と、アフレッシュのマット・シュワルツ最高経営責任者（CEO）は語る。
サンフランシスコを拠点に2017年に始動したアフレッシュは、売上高はまだ推定1000万ドルに満たないが急成長しており、これまでにスパーク・キャピタルやインサイト・パートナーズなどから約1億5000万ドルを調達した。同社のソフトウェアは、アルバートソンズに加え、ウィンコ・フーズやフレッシュ・タイムを含む約3300店舗のスーパーで導入されている。売れ残っているリンゴやブロッコリー、トマトの数をiPadに入力すると、発注すべき量が自動的に提案される仕組みだ。
食品廃棄を追跡調査する非営利団体ReFEDの推計によると、米国で廃棄される生鮮食品の総額は年間280億ドルにのぼる。シュワルツによると、店舗は多めに発注をする傾向があるため、生鮮食品では5〜6％、調理済み食品ではその2倍が廃棄されている。これは環境に悪影響を及ぼすのみならず、店舗の利益を減らすことになる。
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アフレッシュを利用することで、平均で食品廃棄を4分の1削減し、青果販売の営業利益を40％上昇させることが可能だという。「当社は、顧客企業の最高財務責任者（CFO）に対して、目を見張る数字を叩き出せることをアピールしています」とシュワルツは言う。
仕入れ費用の高騰に直面する食品スーパーにとって、これは歓迎すべきことだ。昨年10月、業界1位のKroger（クローガー）との合併計画を発表したアルバートソンズは、全2200店舗にこのソフトウェアを導入し、2030年までに食品廃棄物をゼロにすることを目標としている。
