予防・ヘルスケア領域においては、枕や布団などの寝具類をはじめ、リカバリーウェア、バスグッズなどのリラクゼーションを促す雑貨類、昨年大ヒットした「ヤクルト1000」に代表される睡眠サポートやストレスを軽減する機能性表示食品やサプリメントが続々と登場。ほかにも、睡眠の量と質を可視化するウェアラブルデバイス、スマートフォンアプリ、睡眠リテラシーを向上させる書籍も急激に増えています。
医療の領域では、ベンゾジアゼピン系の睡眠薬が依然として市場の大半を占めていますが、薬剤については副作用や依存性が問題視されており、不眠治療における業界の全体的な方向性としては、減薬がトレンドになっています。
海外では、既に不眠治療の第一ステップとして、認知行動療法（Cognitive Behavior Therapy for Insomnia、CBT-I）が推奨されています。これは、睡眠日誌などを利用して、自分の睡眠課題を正しく認識させて、その睡眠課題の解決に効果的な生活習慣などを無理なく実践して習慣として定着させて、徐々に睡眠改善をしていく方法で、日本でもアプリの処方が予定されています。
私の専門分野は医療ではなく予防ヘルスケアの分野なので、この領域にフォーカスして現在の睡眠ビジネスの全体像とその問題点、それらを解決するための活動について紹介したいと思います。
少し前のデータになりますが、矢野経済研究所の試算によれば、日本の睡眠関連市場の規模は3兆円、睡眠による経済損失は15兆円（GDP比3％）と、世界でも有数の睡眠ビジネスが盛り上がっている市場と言えます。それもそのはずで、OECDの調査で、日本は2018年から韓国を抜いて「世界で最も睡眠時間が短い国」になっています。
家庭や仕事の事情でこれ以上睡眠時間（量）を増やせない人が、少なくとも「質」は最大化させたいと考え、高級寝具や機能性表示食品を活用しているのが、この市場の盛り上がりの大きな要因といえるでしょう。
