アドビの法人向け生成AIツール「Firefly エンタープライズ版」の実力

アドビは、コカ・コーラやウォルグリーン、ホームデポ、ゼネラルモーターズ、U.S.バンクなどを顧客に持ち、2022年には176億ドル（約2兆4500億円）の売上高を記録した。同社は、5月後半に画像編集ソフト「Adobe Photoshop」を通じてCreative Cloudユーザー向けに生成型AIツールのベータ版の提供を開始した。あるユーザーは、アドビの「ジェネレーティブ塗りつぶし」ツールを使って人気のミーム画像を編集し、写っていないフレームの外側の様子をAIによって描き足した。

グーグルのBardとも連携

AIは、悪用される可能性もある。アドビは、自社のツールを使ってディープフェイクを作成したり、誤情報を拡散するケースがあることを受け、2019年に「コンテンツ認証イニシアチブ（Content Authenticity Initiative）」を立ち上げた。これは、AIが作成した画像やコンテンツにラベルを付け、AIを使って画像が改ざんされたか見分けられるようにすることを目的としている。Fireflyを使って作成したコンテンツには、名前やデータ、編集履歴など、画像の作成に関わるメタデータを含むコンテンツクレデンシャル（コンテンツの成分表）が添付される。

アドビは、5月上旬にFireflyとグーグルの会話型チャットボット「Bard」との連携を発表した。これにより、ユーザーはBard内でFireflyを使ってテキストから合成画像を作成できるようになる。

アドビは、ウェブサイト用にテキストや写真、動画のマーケティングコピーを作成するAIツールを提供するほか、企業がマイクロソフトの「Azure OpenAI Service」やグーグルの言語モデル「Flan-T5」を利用できるようにする。また、ユーザーは同社のエンタープライズ向け製品である「Adobe Sensei」を通じて、顧客情報の分析やデータの照会、広告予算の調整といった作業を自動化できるようになる。アドビは、エンタープライズ向け生成型AIサービスの価格や発売時期を明らかにしていない。

（forbes.com 原文）