EYストラテジー・アンド・コンサルティングに属し、より良い社会の構築を目指すメンバーは自社の提供価値や文化をいかにとらえているのか。
EYはアシュアランス、法務、税務、ストラテジーおよびトランザクション、コンサルティングのサービスを提供するプロフェッショナルファームだ。150以上の国・地域で36万人以上のメンバーが「Buildinga better working world（より良い社会の構築を目指して）」という同ファームのパーパス（存在意義）を自らの胸に刻みながら働いている。EYは世界4大監査法人のひとつであると同時にコンサルティングファームとしても世界のBIG 4に名を連ね、企業の成長に寄り添い、経済的価値と社会的価値の両立にまい進している。
パーパスを胸に刻んで共に働くEYならではの提供価値や文化とは
──まずは、皆さんが所属しているセクターについて教えてください。
千田尚子（以下、千田）：私が所属しているのは、「アドバンスト・マニュファクチャリング・アンド・モビリティ」セクターです。自動車・運輸・航空宇宙・製造・化学といったモビリティおよびものづくりのクライアントを支援しています。グローバル拠点の再編におけるエネルギー資源、調達も含めたサプライチェーンマネジメント再編および強靭化、気候変動の緩和、社内外のデータ活用を意識したDX（デジタルトランスフォーメーション）など、各社がもつ個別課題から業界を超えたプロジェクトテーマを取り扱っています。
椎橋航一郎（以下、椎橋）：私が所属する「エネルギー」セクターは中長期的な視点で日本のエネルギーのあり方を考え、電力・ガス業界の既存プレイヤーを支えつつ、業界にいい刺激をもたらす新規参入者もサポートしています。領域横断の連携が難しいインフラ事業のブリッジ役となって、事業者や行政と共に資源小国・日本を盛り上げていく戦略を組み立て、プロジェクトを推進しています。
田口祐二朗（以下、田口）：私は「テクノロジー、メディア＆エンターテインメント、テレコム（TMT）」セクターに所属しています。日本のテクノロジー企業である大手製造業やICT企業、メディア、広告代理店といった業種のクライアントに対し、ビジネスモデルの変革、事業ポートフォリオの再編、新たなテクノロジーを活用したイノベーションなど、CXOアジェンダの解決を主としてコンサルティング支援を行っています。
──いま、新たな技術要素などを背景にしたパラダイムシフトがあらゆる業種で起きています。それぞれのセクターで取り組んでいる先進事例について教えてください。
田口：TMTは、テクノロジーを起点に産業のコンバージェンスが加速し、業界の垣根がなくなってきています。また、TMT企業は、新たなテクノロジーを用いたイノベーションにも感度が高く、最近では、Web3.0やメタバースなど不確実性の高い新領域に挑むクライアントをサポートし、新規の事業開発に伴走しています。具体的には、メタバース関連事業を成長領域として掲げている先進的なTMT企業のプロジェクトにかかわっています。メタバースを活用したスポーツファンエンゲージメント・プラットフォームの構想策定と実行支援に取り組んでいるところです。
椎橋：スマートシティにおける電力事業構築支援が挙げられます。再エネ比率の向上、EVも含めた系統安定化に資する蓄電機能の利活用などを盛り込み、カーボンニュートラルまでのロードマップを作成しています。当然ながら、目標の達成に向けた実行支援も行っているところです。
千田：例えば、製造業のクライアントと共に、将来の変革に向けた組織やオペレーションの変革といったファンダメンタルな取り組みをしています。また、中期経営計画などの大きな戦略に沿ってクライアントの各部門との共通理解を得ながらDXの推進やESGなどへの対応にも寄り添っています。
──そのような取り組みのなか、EYストラテジー・アンド・コンサルティングがかかわられているからこそ提供できる価値とは、どのようなものでしょうか。
椎橋：業界単位の専門チームである各セクターは、グローバルで連携しています。エネルギーセクターも同様です。日本のエネルギー関連の取り決めは海外の先行事例を参考にして行われるケースが多いのですが、日本固有の事情を踏まえる必要があります。海外事例の表層をなぞるのではなく、EYのグローバルネットワークを活用して「どういった歴史的背景・文脈でルール形成がなされたか」という深部を把握することにより、日本のエネルギー制度や事業者の戦略構築に貢献できると考えています。
千田：自動車業界ではEV化が進み、地球環境への配慮と合わせて移動という概念を超えた価値提供が求められる時代になりました。従来の知識や経験を超えたアイデアが重要となるなか、私たちのファームには、常にクライアントの成長による社会貢献を意識した戦略やオペレーション、テクノロジーなどを専門とする多様なコンサルタントがいるので、案件のテーマに応じて適切なチーム構成を組み、ONE EYとしての支援が可能です。国内の4,000人近いコンサルタント、国や業種の境を超えたメンバーファームの36万人が密に連携し、どのような難題と対峙してもパーパスを同じくする志の高い仲間と共に果敢にチャレンジできるのがEYなのです。
田口：確かに、パーパスに根差して「境界や垣根を越えてフラット＆フレキシブルに連携できる」ことは、EYのカルチャーのひとつだと思います。EYには世界中に各領域のエキスパートがいますが、海外オフィスの上役にメールをしても、「じゃあすぐ30分ミーティングしよう」と驚くほど協力的です。国のみならず、役職や勤続期間による垣根も感じることがなく、クライアントに対しての最善を共に考え抜ける環境がEYにはあります。
──最後に、これから先の仕事に向けての思いや決意を聞かせてください。
椎橋：ファクトを認識し、課題を正しく設定し、解決に向けてのロードマップをつくり、実行支援を行う。それらは、クライアントのビジネスの推進力を高め続けるということです。これからも社会が抱えている課題を自分ごととしてとらえ、クライアントと共に確実な一歩を踏み出していきます。
千田：どのようにすれば、人、組織やオペレーションに変革を起こすことができるのか。自社だけに閉じるのではなく、同業他社、異業種とどのように連携しながら、これからの製造業はものづくりしていくのか。資源と付加価値を循環させるものづくりのモデルをどのようにつくっていくのか。そうした課題と向き合いながら、社会やクライアントと真摯なコミュニケーションを図っていきます。
田口：これから先の5年から10年で、テクノロジーと企業と個人の関係性はドラスティックに変化していくでしょう。テクノロジーの進化に伴って個人が台頭し、企業と個人のつき合い方も進化していきます。そうした変化や進化に対応しながら、より良い社会の構築を目指し、私たちが提供できる価値とは何であるかを深く問い続けていきます。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング
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千田尚子◎外資系製造業を経て欧米のテクノロジーカンパニーに在籍。エンタープライズ企業に対し、ビジネスモデルの具体化やプロセスの変革を、テクノロジーの活用を通じ支援。外資系コンサルティングファームを経てEYストラテジー・アンド・コンサルティングへ参画。
田口祐二朗◎大手化粧品会社、日系コンサルティングファームを経てEYストラテジー・アンド・コンサルティングに参画。GAFAMと伍する企業やサービスを生み出して日本経済の活性化に貢献したいと考えている。
椎橋航一郎◎大手電力会社、コンサルティング会社を経て、14年から大手総合商社へ。国内外発電プロジェクトのアセットマネジメント業務、国内の電力小売り・新規事業企画を担当。21年EYストラテジー・アンド・コンサルティングに参画。
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