前オーナーは目立たないようにしようとしたが、ECPはその逆を行こうとしている。同社に対する一般の認識は芳しいものではない。2020年にニューヨーク・タイムズに掲載されたニコラス・クリストフの論説では、このプラットフォームで10代や子どもたちが人身売買や搾取に遭っているとされる多くのエピソードが紹介されている。だがフリードマンは、オープンな対話を通じて多くの問題に対処できると考えている。米国時間3月15日に公開された、Netflix(ネットフリックス)の挑発的な新ドキュメンタリー「Money Shot: The Pornhub Story(マネーショット:Pornhubは語る)」は同プラットフォームを巡るこれまでの数々の論争を描いたものだ。
「性的表現が、性の健康と健康の両方で、私たちの社会にどのように適合するかについての議論が必要なのです」とフリードマンはいう。「この議論は密室では実現できませんし、狭い視野で行うこともできません。私たちのチームは、物事の捉え方がまったく異なります。私たちは、この会社が行っている仕事を誇りに思っています、すなわち、同意のある成人のためのプラットフォームであり、コンテンツや個人的な表現を自由に共有し利益を得るための中核的サービスを提供できているという点です」
だが多くの人が、ポルノを陽の当たる場所に連れ出そうというECPの目論見に賛同しているわけではない。Pornhubの閉鎖と幹部の責任追及を目的とした組織Traffickinghub(トラフィッキングハブ)を設立したライラ・ミケルウェイトは、新しいオーナーになっても何も変わらないと考えている。買収のニュースを受けて、ミケルウェイトは、ツイッターで「Pornhub買収するために作られた持株会社ECPは、白々しい茶番劇だ」と述べている。
(forbes.com 原文)