研究チームが推定した25兆ドルという金額は、世界GDPに対する0.55％の課税に相当する。
204の国と地域（世界人口の99％以上をカバー）における29種のがんのデータに基づく経済モデルを使って、研究チームはがんに関連した死亡と疾患に関わる治療費、労働、生産性の損失、失業、資本投資の減少などさまざまな負担を評価した。
2017年の米ドルの価値を用いて計算されたコストは、均等には分布していない。中国（6兆1000億ドル、約820兆円）、米国（5兆3000億ドル、約713兆円）およびインド（1兆4000億ドル、約188兆円）という現在世界で最も人口の多い3カ国の合計が世界の経済的負担のおよそ半分を占めている。
1人当たりでは、モナコ（8万5230ドル、約1146万円）、アイルランド（5万4009ドル、約726万円）、バミューダ（2万732ドル、約279万円）が最も負担が大きく、GDPに対する割合ではブルガリア（1.42％）、モナコ（1.33％）、およびモンテネグロ（1.09％）が最も多かった。
コストは、がんの種類による分布も不均衡だ。気管、気管支および肺がん（3兆9000億ドル、約523兆円）にかかる費用は、調査した中で最も経済コストの少なかった中皮腫（690億ドル、約9兆円）の56倍以上の費用を要すると推測された。
気管、気管支および肺がんは、結腸および直腸がん（2兆8000億ドル、約377兆円）、乳がん（2兆ドル、約269兆円）、肝がん（1兆7000億円、約228兆円）および白血病（1兆6000億ドル、約215兆円）を合わせると、がんに関連する世界経済コストの半分を占めると研究チームは述べている。
