しかし「The Future of the Supermarket」と題されたCB Insightsのレポートは「スマートカートは、顧客側に習慣の変化をほとんど求めずに、新たなエクスペリエンスを生み出す」と述べている。
米国では競争が激化
スマートカートは、買い物の支払いを便利にするだけでなく、店内のナビゲーションや、カスタマーサービスへの問い合わせ、セール商品の発見などにも役立つツールと言える。さらに、ロイヤルティプログラムにリンクし、パーソナライズされたプロモーションなどの特定の買い物客に合わせた体験を提供できる。また、食料品店にとってスマートカートから入手したデータは、在庫や店舗レイアウトを最適化し、買い物客の嗜好を把握する上でも役立つ。
ウェグマンズに加え、米国の食料品小売業者の多くが新興企業と提携し、スマートカートの技術をテストしている。Kroger（クローガー）はインスタカート傘下のCaper AIと提携し、Albertsons（アルバートソンズ）はシアトルを拠点とするVeeveと提携している。
2020年にアマゾンは、買い物客向けにセンサーを搭載した専用カートの「ダッシュカート」をフレッシュストアに導入し、先日は、悪天候下でも駐車場に支払いを終えた買い物を持っていけるようにするアップグレードを実装したことを発表した。
（forbes.com 原文）
