研究者らは、パンデミック時の一時休業制度の経験から雇用主は柔軟な働き方について深く考えるようになったとしている。実際、コロナで一時休業制度を導入した雇用主の40％が「マネージャーがパートタイム労働者の管理をうまくできるようになった」と回答した。また、同じくらいの割合の従業員が、一時休業制度によって現場のマネージャーがパートタイム労働を受け入れるようになったと考えている。
「柔軟な一時休業制度はパートタイム労働におけるユニークな試みであり、雇用者と従業員が実践する中で多くのことを学んだ」と研究者は言う。「雇用主は今、学びを基にして人材を引きつけ、維持することを目指すべきだ」とも指摘する。
英国では労働年齢人口の約20%が職に就いておらず、柔軟な働き方を提供することは、労働市場に人々を呼び戻すのに有用な方法となり得る。長期間、病欠している人の場合は特にそうで、英国家統計局の報告によると、英国では現在50万人超が病気のため職に就いていないという。
高まるパートタイム労働への需要
これはパートタイム労働の需要の高まりと一致している。研究者によると、正社員の約4分の1が「もし選択肢があればパートタイムの仕事もしたい」と答えているという。背景には、生活費の高騰により多くの人が収入を増やそうと副業（あるいは3つめの仕事）を探していることがあるようだ。また、ワークライフバランスへの関心が高まっていることもパートタイムの仕事を増やしたいという欲求を後押ししている。これは幾分ジェンダー的な議論も含まれているが、雇用主は依然として男性よりも女性の方がパートタイム労働を望んでおり、特に母親はそうだと考えている。
「現在、あまりにも多くの人々が労働から排除されている。介護を担う人々の才能、高齢者の経験や専門知識、障害者や長期的に病気にかかっている人々のスキルを逃しているため、国全体が苦しんでいる」と研究者は説明する。「パートタイムの仕事は多くの人に効果的な労働復帰の道を提供し、政府と経済がより成長するための真の道となる」
