アップルは長年にわたり慎重に雇用してきた
他のハイテク大手と比べると、アップルは比較的ゆっくりとしたペースで従業員を増やし、2016年以降、同じ採用率を概ね踏襲してきた。パンデミック時にシリコンバレーで採用が急増した一方で、アップルは2020年に従業員を7000人弱増やした。2022年9月に同社は法人部門と小売部門の両方で16万4000人の正社員を雇用していると報じられた。同年8月に同社は請負の採用担当者100人を解雇した。その他のハイテク大手の雇用動向
今、解雇を行っているハイテク企業はパンデミック時、そしてそれ以前から熱心に人材を採用してきた。CNBCによると、Alphabet（アルファベット）は2013年以来、毎年10％以上従業員を増やしてきた。同社は2018年と2019年には20％以上従業員を増やした。その後も拡大路線は続き、2020年には1万6000人以上、2021年には2万1000人の人材を採用してきている。
メタは2012年以降、毎年数千人規模で従業員を増やしてきた。2020年に同社は従業員を30％、数にして1万3000人増やした。翌年、同社はさらに1万3000人を雇用した。この2年間は同社の歴史上、最大の従業員増加となった。
Amazon（アマゾン）は1万8000人以上の管理部門の従業員を解雇する計画を開始した。テックニュースサイトGeekWire（ギークワイア）によると、2021年にアマゾンは推定50万人を雇用し、Walmart（ウォルマート）に次ぐ米国第2位の雇用主となった。その1年後、同社は従業員31万人を雇用した。解雇発表前のアマゾンの従業員数は管理部門や倉庫のスタッフを含め150万人と報じられた。
（forbes.com 原文）
