アマゾンのサービスに広告を出す企業には、アマゾンがもつ顧客の属性や購入履歴、関心などに関する膨大なデータを活用できるというメリットがある。筆者が最近、Freeveeで番組を視聴していると、おもに米国南東部で展開するファストフードチェーンであるザクビーズの広告が流れた。この広告はアトランタ在住の筆者にとって意味のある広告であり、おそらく居住地にもとづいたターゲティング広告だったのだろう。
居住地はターゲティングの対象としてはもっとも単純なものだけれど、近い将来、購入にいたるまでのさまざまな段階の顧客に広告を提示するために、より精緻なターゲティングオプションが使われるようになると筆者はみている。たとえば、アマゾンは筆者が買ったばかりのカーマットの種類から、筆者の所有しているクルマの種類を知っていて、近く買い替えを検討するだろうという予想もついている。そのため、ヒョンデの広告ターゲットに筆者を含めることになるかもしれない。
こうした新しい広告主の掘り起こしは、アマゾンの株主にとっては朗報だろう。ただ、誰もがそれを歓迎するとはかぎらない。アマゾンのサイトで商品を販売しているエンデミック（在来）ブランドは、広告枠をめぐる競争が激しくなり、広告費がかさむおそれもあるからだ。同じアマゾンの広告枠で、モンデリーズとヒョンデが幼い子どものいる郊外世帯をめぐって争うといった事態もありうる。
各ブランドは、アマゾンの広告がもはや消費財ブランドだけの場所ではないことを認識しておくべきだ。アマゾンのDSPには、ユーザーの好みを反映したライフスタイルセグメント、特定カテゴリーの商品を最近購入したインマーケット（売り場内）オーディエンス、さらには広告主の顧客など、豊富なオーディエンスターゲティング機能がある。アマゾンの広告を利用する企業は、これらをうまく使いこなして、見込み客に効果的にリーチする方法を探っていく必要がある。
（forbes.com 原文）
