職場の飲み会不要派vs必要派
また、お酒を飲みながら語り合い、親交を深める職場の「飲みニケーション」については、今年度は「なかった／あまりなかった」が86%で過半数を占める。それは必要だと思うか？ という問いに対しては、答えが割れた。飲みニケーションは「不要／どちらかと言えば不要」の方が54%で半数を超えている。必要派は、女性より男性の方が多かった。
井上主任研究員は「飲みニケーションが必要と回答した方の割合が2020年以前の水準に戻っていないことは、職場内のコミュニケーションを円滑にする効果への期待がある一方で、酒食をともにすることの必要性への疑問や感染防止のためにも控えたい意識がせめぎあう状況にあることを示しているのでは」と指摘。
さらに「必要と回答した割合に性別による差があり、そもそも対人コミュニケーションにおいて相互理解や共感を重視する傾向にある女性の方が低くなっていることも、飲みニケーションの必要性に対する疑問が広がる背景となっていると考えられる」と分析する。
「給与が減っても休暇が増やしたい」人たちの存在
最後に今日は祝日。働く人もいるだろうが、あなたは休暇を増やしたいですか？
アンケートの結果では「今より休暇を増やしたい」と回答したのは56%だが、「給与が減るなら休暇を増やしたくない」人は64%に上った。ただし1日の労働時間別に見た時、8時間未満と12時間以上の人たちは、8～12時間未満の人たちに比べて「給与が減っても休暇を増やしたい」とする人が上回った。この背景について、井上主任研究員は「育児や介護などの家庭内労働の担い手や、長時間労働が常態化している方など、収入の増加より家族の世話や疲労回復を優先する意向が強い方が含まれているためではないか」と見ている。
自分の働き方だけでなく、組織内の同僚の働き方や、家庭内の家事・育児分担などの見直しに目を向けてみるのもいいだろう。身近な人に感謝の気持ちを伝えることもお忘れなきよう──。
