フランクリンは、労働市場で仕事を探している女性にも同様のことが当てはまると考え、求人案内に給与範囲を明記するよう提案している。
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「自分がどのくらいの給与を受け取れるのかがわからない場合、女性が給与額について交渉できると期待することは難しい。だからこそ、男女の給与格差を解消するには、公正な給与に関する情報を包み隠さず公表することが大変効果的だと私は考えている」とフランクリンは述べている。
「多くの職業ではそもそも、男性のほうが女性より多く給与をもらっている。男性は、自らの価値と、自分が要求できる給与額を把握しているため、給与範囲の上限に近い額を払ってほしいと交渉できると言える。これは悪循環だ」
フランクリンは求職者に対し、自分の価値について理解を深められる方法をいくつか提案している。まずは最初の面接で、希望する職務の給与範囲を尋ねるのがいいという。
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また、現在の職場の同僚だけでなく、他社で働く人とも、できるだけ給与について話をするよう勧めている。オッタやグラスドア、ブラインドといった労働者向けサイトで給与の基準額を調べれば、貴重なデータが得られるだろう。
雇用主に対して、求職者への給与情報明示を義務付ける州が増えている。給与に関する詳しい情報がわかれば、すべての求職者に役立つ。現時点では、求人情報に給与範囲を記載するよう義務付けているのは7州だ。ただし、尋ねられた場合にのみ、採用候補者に情報を提供することを義務付けている州もある。
また、17州では、給与体系の透明性に関する法律が定められており、従業員は、報復される心配なく自由に給与について話ができるようになっている。
（forbes.com 原文）
