７つのランキングのうち、本記事では「働きがいのある会社」ランキングを掲載する。
世界各国で、優秀な人材の獲得競争が激しさを増している。自社の社員はもちろん、同業他社の人材も引きつける「働きがい」のある会社はどこか。多国籍企業や機関に勤める15万人を対象に実施した調査結果を紹介する。
「日本企業の従業員エンゲージメントは、世界全体でみて最低水準にある」
2022年5月に経済産業省が出した『未来人材ビジョン』の一節だ。OECD（経済協力開発機構）などの統計データを用いて日本の労働市場の現状を分析したこの提言書は、多くのビジネスパーソンに衝撃をもって受け止められた。少子高齢化が進む日本では、優秀な人材を確保するための競争がさらに熾烈化するのは間違いない。
では、「働く人たち」に支持される会社はどこか。それを知るには、米Forbesが市場調査会社Statistaと実施した「世界で最も働きがいのある会社」ランキングが参考になる。調査対象は、58カ国の多国籍企業や機関に勤める15万人のフルタイムおよびパートタイム労働者たちだ。
彼らはまず、自分の勤務先を友人や家族に薦めたいと思うかどうかを回答。さらに、同業他社についても評価するよう求められた。結果が下の一覧だ。ベスト3はハイテク系のグローバル企業が席巻した。
日本企業で100位以内に入ったのは本田技研工業（33位）、ヤマハ（58位）、ネクソン（75位）、三菱電機（80位）だった。「人的資本経営により、働き手と組織の関係は、『閉鎖的』関係から『選び、選ばれる』関係へと変化していくべき」。未来人材ビジョンはそう指摘している。
今回、上位に入った日本企業のトップはどのような経営哲学をもち、どう「働きがい」を高めているのか。次ページからは、本田技研工業とヤマハの経営者インタビューを通じて、働きがいがある会社のつくり方をひも解いていく。
ランキング算出方法
米Forbesが市場調査会社Statistaと実施。調査対象者は、多国籍企業や機関に勤務する58カ国・15万人のフルタイムおよびパートタイム労働者。雇用主を友人や家族に推薦する意思があるかどうかや、同業他社への評価を匿名で回答してもらった。企業については、企業イメージや人材開発、男女平等、社会的責任などの側面から評価。調査結果のデータに基づきランキングを算出した。
