今回の主役、2015年に電通イーマーケティングワン（現電通デジタル）に入社した中村祐紀は、転職理由をこう語る。
中村は現在、エクスペリエンスクリエイティブ部門 CRM事業部 CRM第1グループでシステムエンジニアとITコンサルタントを務めている。
研究開発のエンジニアとして、日々プログラムと向き合いながらBlu-ray周りの開発に携わっていた。しかし、動画配信サービスなどの台頭により業界に陰りを感じ、未経験だったマーケティング領域に飛び込もうと決意する。
システム面から、コミュニケーションプランの実現を支える醍醐味とは。併せて、電通デジタル独自の魅力にも迫る。
SIer志望から一転、未経験のマーケティング領域へ
当初、転職先はSIerを中心に考えていたという中村。
電通デジタル（当時の電通イーマーケティングワン）との出会いは偶然、転職フェアにて。「エンジニア募集」というのぼりに惹かれて、人事と面談したことがきっかけだった。
「上流のコンサルティングだけでなく、エンジニアも擁しており、一気通貫で支援を行なえる体制を敷いている点に興味を持って。自分も活躍できる余地がありそうだと思いました。指示されたものを作るのではなく、『そもそも何がベストか』を検討する上流工程にも挑戦してみたくて。
エンジニアのスペシャリストが集う前職よりも、デジタルマーケティングやDXを支援する組織の方が、エンジニアとしての希少価値を発揮できそうだとも思いました」
電通デジタルに入社してからの5年間は、外資系自動車メーカーを担当し、日々の業務オペレーションをスムーズに進めるためのシステム運用保守業務に従事。2020年に現在のCRM事業部へ異動した。
「1社に深く入り込んで支援してきたので、次はさまざまなクライアントを支援したいなと思い、異動を希望しました。
電通グループの強みは、多種多様な業界のクライアントを支援し、幅広いノウハウを培ってきたこと。例えばある業界の成功メソッドが別の業界でも活用できたりと、領域の広がりがあるんです。せっかくこうした環境にいるのだから、知見を増やしたいと思いました」
メンバー数に対して抱えるクライアント数が多いCRM事業部は、中村にとってぴったりの部署に映った。また、コミュニケーション施策を考える際には、セットでアーキテクトを考える必要があるため、「ここなら自身のバリューを発揮しやすいのでは」と異動を希望した。
自由に描かれた、コミュニケーションプランの実現が使命
CRM事業部は、クライアントのCRM業務サポート、顧客コミュニケーション支援を得意とする部門だ。
優れたコミュニケーション施策を考え、実行できなければ、最先端のツールを導入しても宝の持ち腐れになってしまう。実際コミュニケーション設計に悩む企業は多く、CRM事業部はキャンペーンやメール・LINE配信などの施策を考え、実行するプロセスに寄り添っている。
「全体のコミュニケーション設計はもちろんのこと、キャンペーンのタイトルはどの言葉が響くのかを考えたり、キャンペーンのクリエイティブは海と山どちらにすべきかなどを決めたり、メールやLINE配信時の適切なターゲティングや配信タイミングを提案したりします。
豊富な支援実績から生まれた成果を出すための知見が社内に溢れているので、提案から実行までのスピードがとても速いんです」
中村の役割は、考案した最適なコミュニケーション施策をシステムに落とし込むこと。施策を実現するために、どのシステムを導入すべきかを考えて選定し、最適なシステム構想を策定して開発管理を行なっている。
「チームメンバーやクライアントには、『コミュニケーション施策を考える時、システム面の制約は皆無だと思って、自由に考えてください』と伝えています。どうすれば実現できるのかは、僕が考えればいいだけなので。
例えば、『●●をトリガーにすぐLINE通知をしたい』という要求があれば、『すぐ』が30秒なのか1分なのか5分なのかを決定し、要件定義を行なうことも私の役割です」
専門家が協働し、クライアントと向き合う
異動前の希望通り、現在は自動車業界以外にも、不動産、保険、製薬、外食など、幅広いクライアントのプロジェクトに携わっている中村。
彼は電通デジタルの強みを、さまざまな分野の専門家揃いの組織であることだと話す。実際、専門家が協働し、難題を解決した事例が社内には数多くある。
以前、中村が支援した外資系クライアントは、「LPOツールを導入してABテストを行ないたい」という要望を持っていた。クライアントは本国から指示されたツールを導入していたが、CMSから出力されるHTMLが本国のアップデートに伴って可変する特殊な仕様だったため、IDでコンテンツを出し分けるABテストツールの導入が非常に困難だった。
「『技術的に不可能だ』と制作会社からも発注を拒否されました。何とかできないかと、エンジニアとしての知見を生かして、IDではなくテキストで指定し『消し分ける』手法を思い付き、社内のデータサイエンティストと協力して、実現しました」
プロフェッショナル同士の連携で不可能を可能にしたこの取り組みは、高く評価され、社内でも表彰された。
他案件でも、中村は社内のスペシャリストと協力して仕事を進めている。特に、テクノロジートランスフォーメーション部門に在籍している各ツールの専門家に、実現したいことが技術的に可能かどうかを確認し、相談する機会は多いという。
また、入社前のイメージ通り、一気通貫で支援できる点もやはり組織の強みだと、中村は感じている。
システム面だけではなく、クライアントのビジネスやオペレーション全体を把握しているからこそ、あらかじめリスクを察知して防ぐこともできる。
以前、リード獲得キャンペーンを支援する際に、システム要件定義と同時にキャンペーンの設計から告知までを行なうことになった。タイトなスケジュールだったが、普段からクライアントのビジネスを熟知し、各領域のメンバーと連携を取っていたため、無事に成功に導くことができたという。
「システムを開発して運用するだけでなく、店舗メンバーからの問い合わせを受けるヘルプデスクの窓口を運営していたことがありました。その時の問い合わせの内容から、『店舗側からクレームが入る可能性がある』、『オペレーションが追い付かない』といった運用の問題点を見越して、コミュニケーション施策の変更を提案したこともあります。
電通デジタルは、クライアントのことを考え抜く企業。たとえ担当者様が『施策Aがいい』と言っても、『施策Bの方が絶対に売り上げが伸びます』と説得に行くこともあるんです」
自分たちの売り上げよりも、クライアントの売り上げ拡大や成功に繋がる提案を──。
そうした意識とパッションを持った組織なのだ。
新しいアイデアで、ほんの少しでも社会を良くしたい
中村の入社時は300名ほどだった社員数も、2,200名程度まで増えた。
ただ、誰がどんな専門性を持っているのか分からないのでは、連携が生まれない。
ナレッジや人の連携を叶えるため、気軽に質問できるコミュニケーションツール、困りごとを投稿すると運用担当者が間に入って適切な専門家をアテンドしてくれるコミュニティなど、電通デジタル独自の仕組みも複数用意されている。
「皆、常に連携できるプロフェッショナルを探している。自分も以前アワードで受賞したことを機に、仕事の相談を受ける機会が増えました。組織が縦割りではなく、GMや部門長同士の横連携も強固なので、相談すれば他部門の方を紹介してくれることもあります。
前例の無いアプリ開発に取り組んだ際には、過去に近しいアプリ開発や案件を担当した方を数名紹介してもらったので、それぞれの方から得た知見を掛け合わせて案件に臨めました」
入社8年目。マーケティング領域の知見も身に付け、得意領域を順調に伸ばしている中村は、今後エンジニアとしてシステム運用に携わるだけでなく、新たなチャレンジに意欲を見せる。
「お客様の体験を良くするための考え方や、それを実現するための開発手法を身に付けて、今よりほんの少しでも、社会を良くしていきたいんです。
エンジニアだからこそ、実現可能性との折り合いを考えながら発想できることがあると思うので」
あらゆる経験と知見をインテグレートしながら、中村はエンジニアとしてさらなる高みを目指す。
