健康経営とウェルビーイング 「従業員のため」には身近なことから

人材会社LUF社長の吉本明加(左)とibuki代表で健康経営アドバイザーの平井孝幸(右)

コロナ禍のライフスタイル・ワークスタイルの変化を経て、いっそう注目を集めている「ウェルビーイング」。9月17日から25日には、その模索と実践、対話の場として、東京ミッドタウンで「Wellbeing Lab 2022」が開催された。

ヨガ、マインドフルネス、アートなど、さまざまなプログラムが展開されるなか、ホールA会場では20日、「Wellbeingで開かれる組織の新たな姿、モチベーション/エンゲージメント」をテーマに、トークセッションを開催。「個と、社会の未来を輝かせる」をパーパスに掲げるLUFの吉本明加社長と、IBUK代表取締役で健康経営アドバイザーの平井孝幸が登壇し、吉本が平井に質問する形で公開対談が行われた。

平井は前職のDeNAで、大企業のなかでもいち早く“健康経営”を推進させてきた人物だ。詳細はForbes JAPANのコラムに詳しいが、当時実施していた取り組みは、呼吸や睡眠、姿勢、オーラルケア関するセミナーをはじめ、仮眠室の設置、理学療法士による社内巡回、ワーケーション実験まで多岐に及ぶ。

長年、働き方や健康に注力してきた視点で、平井は、ウェルビーイングを“心身が豊かな状態”と解釈しているという。「病気にならないことはもちろん大事ですが、それ以上に心の状態が重視されるのではないか」と、メンタルヘルスの重要性について示唆。

採用のみならず、風土醸成やダイバーシティ&インクルージョンの推進までを支援する吉本もその考えに同調。「心の豊かさには、経済面はもちろん、自身のキャリア、所属する組織などの要素がバランスの良い状態であることが必要」と言及した。

働き方や生産性、従業員の健康を考える際に語られる言葉に、“プレゼンティーイズム”というものがある。これは、従業員が「健康の問題を抱えつつも仕事(業務)を行っている状態」を表す言葉で、DeNAが2015年に実施した調査では、運動、食事、睡眠、メンタルの領域だけで年間23億6000円の損失が出ていると判明した。

しかしプレゼンティーイズムの数字は、「定期健診などの結果からは見えにくい」かつ、この言葉自体がまだまだ浸透していない。そこで吉本が、「そのために具体的に何をすべきか」と質問すると、平井は“ちょっとしたことでいい”のだと言う。

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「例えば腰痛なら、よほど重度でなければ姿勢を整え、日常的に軽いエクササイズを取り入れれば緩和していくものです。デスクワークの多いビジネスパーソンであれば、正しい座り方を身につけたり、仕事をしながら1時間に1度でも骨盤や肩甲骨を動かすと、プレゼンティーイズムの数値は下がっていきます」
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文=小谷紘友

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