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この調査では、家計（個人）金融資産が300万ドル（約4憶4000万円）以上の米国人を対象に調査を行い、1052人から回答を得た。若年の回答者の大半は、相続によって富を得た人たちとなっている。
アンケートへの回答で、「株式や債券への投資だけで、平均以上のリターンを得るのは不可能だ」と答えたミリオネアは、43歳以上では32％だったのに対し、21～42歳のミレニアル世代とZ世代では約75％だった。
また、それぞれのポートフォリオをみると、株式とインデックスファンドが占める割合は、43歳以上で55％、21～42歳ではおよそ25％となっている。暗号資産の割合は、42歳以下で15％、43歳以上ではわずか2％だった。
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そのほかバンク・オブ・アメリカの調査では、若いミリオネアたちは投資において、より企業の社会的責任を重視する傾向が強いことも示されている。42歳以下の回答者は90％が、投資するにあたって企業理念を「考慮する」と答えている。43歳以上で同じように答えた人の割合は、44％だった。
昨年9月にピュー・リサーチ・センターが行った調査では、暗号資産に投資した、または利用したことがある米国人の割合は、16%だった。年齢別にみると、その割合は18～29歳の約30％、30～49歳の21％、50～64歳の8％、65歳以上の3％となっている。
今年の市場は──
今年は株式、暗号資産ともに値下がりしている。ビットコインの価格は年初来およそ60%、S&P500は25%程度の下落となっており、株式市場の落ち込みは暗号資産に比べ、はるかに小幅にとどまっている。
新型コロナウイルスのパンデミック発生から1年半ほどの間には、株式と暗号資産の価格はどちらも大きく値を上げていた。2020年3月にはどちらも急落したが、その後、ビットコインの価格は約210％上昇。S&Pはおよそ55％値上がりしている。
（forbes.com 原文）
