この調査では、家計(個人)金融資産が300万ドル(約4憶4000万円)以上の米国人を対象に調査を行い、1052人から回答を得た。若年の回答者の大半は、相続によって富を得た人たちとなっている。
アンケートへの回答で、「株式や債券への投資だけで、平均以上のリターンを得るのは不可能だ」と答えたミリオネアは、43歳以上では32%だったのに対し、21~42歳のミレニアル世代とZ世代では約75%だった。
また、それぞれのポートフォリオをみると、株式とインデックスファンドが占める割合は、43歳以上で55%、21~42歳ではおよそ25%となっている。暗号資産の割合は、42歳以下で15%、43歳以上ではわずか2%だった。
そのほかバンク・オブ・アメリカの調査では、若いミリオネアたちは投資において、より企業の社会的責任を重視する傾向が強いことも示されている。42歳以下の回答者は90%が、投資するにあたって企業理念を「考慮する」と答えている。43歳以上で同じように答えた人の割合は、44%だった。
昨年9月にピュー・リサーチ・センターが行った調査では、暗号資産に投資した、または利用したことがある米国人の割合は、16%だった。年齢別にみると、その割合は18~29歳の約30%、30~49歳の21%、50~64歳の8%、65歳以上の3%となっている。
今年の市場は──
今年は株式、暗号資産ともに値下がりしている。ビットコインの価格は年初来およそ60%、S&P500は25%程度の下落となっており、株式市場の落ち込みは暗号資産に比べ、はるかに小幅にとどまっている。
新型コロナウイルスのパンデミック発生から1年半ほどの間には、株式と暗号資産の価格はどちらも大きく値を上げていた。2020年3月にはどちらも急落したが、その後、ビットコインの価格は約210%上昇。S&Pはおよそ55%値上がりしている。
(forbes.com 原文)