特にリモートワークやハイブリッドワークが普及したことで、ディスプレイを見る時間が増加。それに伴いブルーライトの暴露量が増えていることから、その潜在的な有害性への関心がさらに高まっている。
こうしたなか、ディスプレイメーカー各社は「Eyesafe Certification(アイセーフ認証)2.0」を取得した製品の開発を進めている。この認証は、日焼け止めの防止効果を表す「SPF」のように、ディスプレイのブルーライト放出量とカラーパフォーマンスを数値化して評価するため「RPF(Radiance Protection Factor)」などを採用。一定の基準を満たした製品に、認証を与えている。
レノボ、デル、HP、LG、BOEなどのメーカー各社は、今年の年末商戦にはこの新たな認証の基準を満たした商品を店頭に並べると見られている。各社はこの認証の取得により、製品を購入する消費者により高い透明性を提供することができると考えている。
なかでもレノボは、他社に先駆けてこの認証を取得した3タイプのディスプレイを発売。ビジュアル・ビジネス部門担当のバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャー、ステファン・エンゲルは、「高価値で、安全性を巡る懸念に対応する製品の提供」に特に力を注いでいると説明している。
高まる安全性への懸念
ブルーライトは目の組織を傷つけ、睡眠に影響を及ぼすだけではない。長期間の暴露が失明や視力障害の最も一般的な原因の一つである加齢黄斑変性(AMD)、白内障、眼腫瘍などの原因となる可能性があることが、これまでの研究で明らかになっている。
ゲーマーやリモートワーカーたちは、すでにブルーライトが健康に与える影響を認識しているかもしれない。学校の授業でコンピュータを使用する時間が長くなっている子どもたちの親や、デジタルコンテンツの使用が欠かせなくなっている大学生たちも、この問題への関心を高めている。