9月22日のNature Energyに掲載された論文で、カリフォルニア州が新車のガソリン車の販売を禁止する2035年までに、EVの所有率の上昇により、米国西部の電力需要が25%増加する可能性があると推定された。これにより、午後11時以降の充電は現在よりも割高になり、電力会社は発電量を増やさなければならなくなる。
研究チームは、この状況に対処するために、風力や太陽光発電の電力供給がピークに達する昼間の時間帯のEVの充電を増やすべきだと述べている。「州当局は、風力や太陽光発電からの電力供給が高まる昼間の充電を奨励する料金システムの導入を検討し、充電インフラへの投資を促すべきだ」と、スタンフォード大学の土木・環境工学准教授のラム・ラジャゴパル（Ram Rajagopal）は述べている。彼はまた、労働者が職場で充電を行えるよう、充電ステーションを整備することが重要だと指摘した。
米国のドライバーたちをガソリン車からバッテリー車に移行させることは、CO2削減のための最良の選択肢のひとつだが、その実現に向けては様々な難題が待ち構えている。イーロン・マスクのテスラの車両の価格は、従来のガソリン車よりもはるかに高く、平均的な所得の人々には手が届きにくい。さらに、膨大な数のEVを充電し続けるための、公共の充電インフラは不足しており、バッテリーを製造するためのリチウムなどの材料の確保も課題となっている。
米国最大のEV市場であるカリフォルニア州では、100万台以上のバッテリー駆動車が走行中で、乗用車全体の約6％を占めているが、州当局は2030年までにその台数を500万台に引き上げ、30％のシェアに近づけたいと考えている。しかし、その場合は電力供給量を増やし、人々の行動を変えなければ、電力網に「大きなストレスがかかる」とラジャゴパルは指摘した。
また、その他の米国の州でもEVへのシフトに対応するための取り組みが必要になると研究チームは述べている。今回の研究は、カリフォルニア州エネルギー委員会や全米科学財団、Bits & Watts Initiativeから資金提供を受けたもので、フォルクスワーゲンからも資金サポートを受けている。
（forbes.com 原文）
