なぜ、EVバスを
手がけるようになったのか

かつて佐藤は、新日本製鐵の連結子会社であり、製鉄設備の設計・施工・メンテナンスを担う日鉄エレックスでエンジニアとして働いていた。1980年代から佐藤が中心となって取り組んできたのが、「リチウムイオン電池の充放電装置」だ。これは、リチウムイオン電池製造の最終工程で各メーカーが定めた電流値や電圧値、環境温度などの指定条件にて充放電を繰り返し行い、化成と呼ばれる化学変化を起こし、エネルギーを蓄積する電池として機能させるための重要な装置だ。

「当時、過酷な環境で働く製鉄所の工員のために、私たちはいかに製鉄設備からの発熱を抑えるかという研究を行い、知見と技術を有していました。その知見と技術は、他の設備にも応用できるものです。結果として、90年には世界初の発熱しない『AC回生方式充放電電源』と『リチウムイオン電池の充放電装置』を開発することにつながっています」

佐藤たちが開発した電源と装置は世界標準となった。そして、佐藤は09年に日鉄エレックスから独立してソフトエナジーコントロールズを立ち上げ、最高経営責任者（CEO）兼最高技術責任者（CTO）の任に就く。

「そこからは充放電装置はもちろん、バッテリー、インバーター、モーターの制御システムを開発することにも取り組んできました。中国の主要EVバスメーカーにシステムを提供し、生産拡大に貢献しています」

装置やシステムのサプライヤーとして会社は世界に名を知られ、そのCEO兼CTOとして佐藤は大きな貢献を果たしてきた。しかし、アントレプレナーおよびイノベーターとしての佐藤のギアは、2011年3月11日を境にして大きく上げられることになる。

「ソフトエナジーコントロールズの回生電源実装工場が福島にあり、被災したのです。この東日本大震災の経験により、私の心に強く刻まれた想いがあります。それは、『大きな災害が起こった際の移動電源車にもなるEVバスが日本には必要だ』というものです。そして、『私たちの手でEVバスを日本中に広めなければ』という決意です」

大容量のバッテリーを備えたEVバスが当たり前のように各地にあれば、被災者が身を寄せる避難所などの電源にもなり、照明がない怖さ、暖房がない寒さ、温かいものが食べられない辛さをなくしていくことに貢献できるはずだ。

東日本大震災が起きたとき、誰もが「何か自分にできることをしなければ」と考えたのではないだろうか……。佐藤は、自身の技術者魂とアントレプレナーシップを奮い立たせて「EVバスの自社生産」を使命として掲げるようになった。

「そこで私たちの強みになったのが自社で独自に開発してきたモーター制御システム（高性能インバーター）です。通常のインバーターですと、止まっている車を動かすときに大きな電力を必要とします。バッテリーに大きな負荷がかかり、電力消費が大きくなりますが、そのほとんどが熱ロスになっているのです。それに対して、私たちのアクティブ・インバーターは急激な電力発生を制御することができます。無駄な電力消費と発熱を抑えることで、燃費（電費）を向上させられるのです」

現在、EVバスや自動運転の社会実装においては日本よりも中国の方が先を走っている。佐藤が言う高性能のアクティブ・インバーターは、その中国ですでに街を走ってきた。佐藤は、80年代から鋭意進めてきた技術開発の粋を集め、築き上げてきた人脈を駆使し、使命を全うするために動いた。

「16年には中国深圳市のバス路線で連続耐久走行テストを行い、全長約11mのフルサイズバスで0.78kwh/kmの低電力消費を実証しています。世界最高レベルの低電力化に加えて、私たちはバッテリーの長寿命化も実現しました。無駄な電力ピークと不要な熱を生じさせない技術は、バッテリーの劣化を防ぐことにもつながるのです」

そして、ようやく機は熟した。19年4月1日、佐藤はEV モーターズ・ジャパンを創業する。同社の1号車は、21年3月に完成した。その1号車がナンバーを取得できて初めて北九州の街を走ったのは、同年の7月だった。

日本初の体感型EV複合施設へ、
さらにその先へ

加速時に電池が発熱して生じるエネルギーロスを減らした独自開発のEVバスは、航続距離距離の延伸（フル充電時の実測で200km以上）をもたらし、バッテリーの長寿命化（8年以上）にもつながった。今後、全国の市町村では高齢者の足となるコミュニティバスの必要性が高まっていくだろう。低床で揺れが少なく、ガソリンで走る同じ大きさのバスと比べてランニングコストを5分の1に抑えられ、非常時に蓄電池としても利用できるEV モーターズ・ジャパンのEVバスには、非常に多くのアドバンテージがある。今後は商用バスの運行事業会社だけでなく、全国の自治体からも多くの引き合いがあるに違いない。

さらに言えば、EV モーターズ・ジャパンの事業は、EV単体にとどまらない。

「EV車両を急速充電する際の高出力に対応した自社開発急速充電設備の開発・製造・販売も行っています。さらには、リユースバッテリーを活用した大容量蓄電システムや太陽光発電（フレキシブルソーラーパネル）を活用した再生可能エネルギー事業も展開しています。エネルギーマネジメントにフルコミットして、ゼロエミッション社会の実現を目指しているのです」

19年に1号車が完成して以来、EV モーターズ・ジャパンは中国企業にEVバスの生産を委託してきた。ファブレス（工場をもたない製造業）のスタートアップとして事業を展開してきたのだ。次なる一手として10月に正式発表したのが、「EV車両の組み立て工場を北九州市に建設する」という計画である。

「23年1月に着工し、同年末までの稼働を目指しています。これまでは欧州車の製造も手がける中国メーカーが組み立てを行い、完成車を輸入してきましたが、北九州の自社工場で生産していく形へと段階的に改めていきます。施設の名称は、『ゼロエミッション e-PARK』。EV車両を生産するのはもちろん、工場見学やテストコースを使ったEV試乗／試運転、EV資料館なども含めた体感型EV複合施設にしていきます」

「ゼロエミッション e-PARK」は商用EVの量産体制を構築し、EV モーターズ・ジャパンの技術力を世界に向けて発信する場になると同時に、新たな地場産業と雇用を創出し、地域の活性化を図り、ゼロエミッション社会へと向かう基地になる。風力発電やソーラー発電を活用した再生可能エネルギーによる自立発電で稼働する予定だ。

そして、佐藤は25年に開催される大阪万博で会場内外の輸送に使われるというEVバスの供給にも意欲を示している。