例えば、Lifetime Fitnessは、140万人以上の顧客のうち、110万人が同社のアプリを定期的に利用していると報告しています。同社は、顧客が好むコンテンツを研究して、より関係を強固なものにしようとしているといい、施設で開設している10000のクラスのうち、約500をストリーミング配信しています。2021年度第4四半期の決算説明会では、ジムに復帰する消費者は、ソーシャルコミュニティと共にワークアウトを再開することを歓迎していると報告しています。
また、今後もデジタルだけを使う層がいる一方で、両方を使う層がいる可能性が高い事も付け加えました。同社の創業者兼CEOであるBahram Akradi氏によると、オムニチャネルへの転換は利用客に好評で、同社のビジネスは純粋なデジタルでも純粋なフィジカルでもないと述べています。
図2に示すように、Placer.aiのデータによると、デルタ株の影響が考えられる2021年9月と10月を除き、2019年と比較して、ワークアウト施設に戻る消費者は増えてきています。2022年2月には、施設利用は2019年の水準を超えて7.1%増となり、2022年を通じて高止まりし、4月には5.7%増に達しています。
図2. 全国のフィットネス施設利用者数の伸び、2019年との比較（％）
（図内の訳、コメント「2022年2月から4月にかけての利用者数は2019年の水準を上回っている」）出典：Placer.ai
この結果は、Coresight Researchが毎週行っている「米国消費者動向週間調査」での、現在避けている場所や訪問を制限している場所への回答と一致しています。2022年5月、ジムやスポーツセンターを避けている回答者は24.3％で、2020年6月の51.8％から減少しています。
図3. ジムやスポーツセンターへの訪問を避ける、または制限している消費者の割合
（図内の訳、コメント「2020年6月には約半数がジムやスポーツ施設を避けていたのに対し、直近では4分の1以下に下がっている」）※2020年6月～2022年5月、米国の18歳以上の成人を対象とした週1回のオンライン調査、各調査とも最低400名の参加で実施 出典：Coresight Research
