だが、その米国にはいま、また新たな“最悪の事態”が迫りつつある──医療体制に大惨事が起きようとしている。
破滅的な事態に関する予想は、大抵が誤りだったり、誇張だったりする。だが、なかには的中するものもある。その一例が、ルイジアナ州立大学の研究チームが予測した「ハリケーン・カトリーナ」の襲来だ。
チームは2004年、「大災害の発生が差し迫っている」と予想した。それから1年もたたないうちにニューオリンズを襲ったカトリーナは、1833人の命と何千もの人の住む家を奪い、水没した地区の一部は、約3.4メートルの高さまで水に浸かった。
研究チームはデータに基づくコンピューターシミュレーションのおかげで、カトリーナの襲来を予測することができた。温度、風、堤防や交通機関の状況など、人々の命に危険を及ぼし得るさまざまな要因が重なり合った結果、ハリケーンは一定の破壊力を持つものになると判断したのだ。
──米国の医療体制にも、カトリーナ級のハリケーンのような“巨大な力”が差し迫っている。破滅的な事態をもたらし得るのは、次の3つの要因だ。
1: 抑えの効かないインフレ
米国のインフレ率は現在、およそ40年ぶりの高水準に達している。だが、ガソリンや食料品、住宅価格とは異なり、医療費はリアルタイムで変動するものではない。
看護師の給与から包帯、処方薬などすべての料金・価格が、12～24カ月固定で1～2年前に設定されている。これらは秋に行われる見直しのタイミングで、大幅に引き上げられることになるだろう。
また、保険会社の大半は来年から、保険料の雇用主の負担分を10～15％増やす予定だ。世帯の医療費支出も、増加することになると考えられる。
2: 看護師の不足
手術が延期、または中止されるケースはますます増加している。そうしたなかで、調査結果によると約3割の看護師が退職を検討しており、その多くが看護師以外への転職を希望している。また、ベビーブーマー世代の看護師は4人に1人以上が、年内に退職する見通しだという。
