実りある進学のために米国の大学は授業料を再設定すべきだ

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多くの学校は、比較している私立学校と同様の授業料を設定しなくなれば、望んでいるタイプの学生が自分たちに目を向けなくなることを懸念している。ほとんどの学校に同じようなプログラム、同じような学生、同じような授業料の大学グループがあるが、学生が検討する学校のライバルとなると、私立校を検討するほとんどの学生は、公表する授業料がはるかに低い近くの公立校にも真剣に目を向けている。私立校と公立校を比べると通常、公立校の方が私立校よりも多くの学生を入学させている。

授業料を再設定しない理由として、米国には価格が大きく異なる公立・私立の教育機関が存在することを考えると、授業料と質の関係を語る議論を支持するのは困難だ。入学が難しく、質の高い教育機関の多くは、公立のフラッグシップ校や小規模の公立のオーナーズカレッジで、州内の学生の授業料はほとんどの私立大学のものよりはるかに低い。これは、授業料と質の議論を混乱させる。

また、もし学校が授業料の再設定を行い、そのプログラムをサポートするために必要な収入について透明性を確保することを選択した場合、授業料の再設定によってリソースが減少することはなく、通常目標とされる入学者数の増加につながれば、リソースが増える可能性さえあることを容易に示すことができる。

授業料の再設定に対する最後の反論には、学生やその家族が教育機関から多額の奨学金や補助金を得ることを好むというものもある。これは、大学が本当にその学生を求めていることの指標だと多くの人が考えているからだ。大学は援助額ではなく、学生が支払う正味の授業料に話を向ける必要がある。

結局のところ、ほとんどの家庭にとって最も重要なのは、大学に通うために必要な自己負担額だからだ。大学は、合格通知に金銭以外の特典と少額の助成金を添付し、大学進学のために何が最も重要かを家庭に教育することで、多額の奨学金や助成金が家庭に与える自慢話を克服することができる。

学生や親が授業料に敏感になり、その価格だけで学校を排除するようになったことを示す最新のデータは、高等教育業界に授業料戦略を見直すよう警鐘を鳴らすものだ。多くの私立大学が採用してきた高授業料・高額援助戦略は見直される必要がある。高等教育には、もっとわかりやすく、予測可能な戦略が必要だ。そうすれば、学生やその家族が、入学を申し込む前に、その学校に通うために何を支払わなければならないかについて十分理解できるようになる。

翻訳=上西 雄太

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