ディズニーのテーマパークは経済の動向を示す指標とみなされることが多い。一般家庭の家計が厳しくなるとディズニーランドなどへの旅行がキャンセルされるというのがその考え方だ。現在、そうした現象が起きているようには思われない。
ディズニーをめぐる状況はここ1年で一変した。昨夏は新型コロナウイルスの流行によりテーマパークで入園制限が課され、同社のクルーズ船は運行を完全停止していた。
それから一転、10日の決算報告では、テーマパーク事業を含む部門の売上高が前年同期比で30億ドル（約4000億円）以上増加、営業利益は18億ドル（約2400億円）増加。要因としては、テーマパークの入園者数や、敷地内ホテルやクルーズの予約数が増えたことがある。
クリスティン・マッカーシー最高財務責任者（CFO）は「入園者数は2019年の水準を上回る日が多く、国内パークの需要は期待を超え続けている」と説明。「需要が弱まることは全くなく、今でも予約が取れない日が多い」と述べた。
ボブ・チャペック最高経営責任者（CEO）は、この四半期にテーマパークと「エクスペリエンス」事業で三つの大きな進展があったと説明。
一つ目はフロリダ州オーランドのウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートに「ガーディアンズ・オブ・ギャラクシー」をテーマとした没入型の新ジェットコースターがオープンしたこと、二つ目は液化天然ガスを動力源とした新たなクルーズ船「ディズニー・ウィッシュ」の導入、三つ目はディズニーランド・パリにマーベルをテーマとしたエリア「アベンジャーズ・キャンパス」がオープンしたこととされた。
ディズニーランド・パリでは、第3四半期の入園者1人当たりの売上高が2019年比で30％以上増加したという。一方で、上海のテーマパークは同四半期の最後の3日間を除き閉園したことで、フランスでの好調な業績は一部相殺された。
