同社は、昨年公開された「About this result（この検索結果について）」機能も拡張し、検索結果に関するより多くの文脈情報を含めるようにする。ウェブサイトや企業に関する短い説明に加えて、検索結果がインデックスされていた場合、利用者は検索結果に関する精緻な情報を見ることができる。たとえば、ある会社が別組織の傘下にあるかどうかを知らせる。一方で、もしGoogleが検索結果に関する十分な情報を得られないときは、そのことを開示する。さらに同社は「About this result」機能をスペイン語、ドイツ語、インドネシア語などの言語でも提供開始する。
Googleは「content advisories（コンテンツに関する注意）」も改定する。銃撃事件や自然災害などの速報ニュースで、状況が刻々と変化し、十分な情報が得られないときに表示されるものだ。今後は、情報が希薄である場合だけでなく、Googleの検索結果ランキングシステムに基づき、情報はあるが信頼できない可能性がある場合にも利用者に警告する。
一連の新機能は、現在進行中の大手テックと誤情報提供者らとの戦いの熾烈さを浮き彫りにしている。今年、米国が中間選挙を控えていることから問題はさらに高まるばかりだ。GoogleはFacebook（フェイスブック）、Twitter（ツイッター）とともに、陰謀論や新型コロナ情報、過激思想などにサービスを悪用されていることに関して、数年来やり玉にあげられてきた。
しかし、これらのアップデートは、Googleと同じAlphabet（アルファベット）傘下にあり、長年誤情報拡散の主犯格とされているYouTube（ユーチューブ）には適用されない。「検索におけるYouTubeの問題は、私たちとは少々異なります」とナヤクは語り、YouTubeはコンテンツをホストしており、パーソナライズされたフィードを利用していることを挙げたが、2つのチームはアイデアを交換しあっているとも話している。「私たちがYouTubeの問題に直接取り組むことも、YouTubeが私たちの問題に直接取り込むこともありません」
