米国での希望は大きい。Eagle Hill Consulting（イーグル・ヒル・コンサルティング）の調査によると、回答者の83％が週4日勤務にすれば燃え尽き症候群が緩和されると答えている。また、Joblist（ジョブリスト）の調査によると、週4日勤務は94％の求職者が米国の労働力に求めているものだそうだ。この調査の主な結果は以下のとおりだ。
・ほとんどの従業員（51％）が、40時間以内に自分の仕事を十分にこなせると回答
・85％の回答者が週4日勤務は論理的に可能であると回答
・94％が週4日勤務は自分にとってメリットのあるものだと回答
・28％の正社員は週4日勤務と引き換えに減給を受け入れると回答
多くの労働者は、Kickstarter（キックスターター）やMicrosoft（マイクロソフト）がすでに導入している週4日勤務は、仕事をより体系化し、リラックスして生活上の問題に対処するための自由な平日を追加すると考えている。Monograph（モノグラフ）の共同設立者兼CEOであるRobert Yuen（ロバート・ユエン）は、従業員にはもっと時間が必要であり、それが彼の会社が週4日勤務を導入している理由であるという。「週4日勤務は、社員が自分自身を大切にし、自己啓発のためのスペースを提供するものです」と彼は述べた。「このテック系スタートアップが2019年に週4日勤務を開始して以来、従業員の満足度は過去最高を記録しています」
週4日勤務のコンセプト自体は新しいものではないが、その成功を測定するための大規模な試みはほとんど行われていない。2021年末近くに、従業員が最も望んでいる職場のインセンティブについて調査した結果、Formstack（フォームスタック）のリーダーシップチームは、230人以上の従業員の大多数が、短縮された勤務日が上位にランクインしていることを発見した。これは導入しやすい施策であると判断し、2021年の第4四半期に12週間の週4.5日勤務の導入実験を実施した。その結果、従業員の生産性や柔軟性が向上するなどのメリットがある一方で、ストレスレベルが上昇するなどのデメリットも確認された。週5日勤務から減らすことは複雑なことで、Formstackはこの試験で貴重な社員データを入手し、最終的にこのアイデアを断念することになった。実験の前後で200人以上の従業員を対象に、生産性、ストレスレベル、柔軟性、全体的な幸福度などを尋ねる社内調査を実施し、効果を測定した。
週4日勤務のメリット
Formstackの最高人事責任者であるTammy Polk（タミー・ポーク）によると、試験終了時のデータでは、社員全体の柔軟性（16％）、生産性（13％）、幸福感（14％）が向上したとのことだ。職務内容別に見ると、特にピープルマネージャーは、インディビジュアルコントリビューターよりも生産性と幸福度がより大きく向上していた。
