健康保険の選び方
22％の回答者は健康保険の選び方を知りたい答えていた。また、過去1年で健康保険を変えたと答えたのは2021年の31％から増え、34％だった。
理由としては、雇用主が健康保険の選択肢を更新・改善したことが37％、医療のニーズが変化したことが29％、経済状態が変わったことが22％だった。
保険を変更しなかった大半の人（76％）は現在の保険に満足していると答えており、2021年の82％から減っていた。しかし無知が原因で健康保険を変えなかった人は少なく、変更のプロセスや選択肢に非常に困惑していると答えた人は6％、自由に登録できる時期を知らなかったと答えたのは4％、単に変更方法を知らなかったのは2％だった。
間違ったやり方も
調査からは、大部分の人（80％）が医療従事者と治療について話し合うことに安心感を持っていることが示された。それでも、同調査結果によると米国人は最適な方法で医療を選んでいない可能性がある。
回答者の87％はいつも使うかかりつけ医がいると答えたが、緊急ではない治療が必要な場合にこうした医師の診察を受けると答えたのはわずか半分だった。その代わりに26％は緊急診療所に行くと答え、10％は小売店の診療所を活用すると答えた。緊急治療室を使うと答えたのは7％で、昨年の3％と比べると倍増している。
新しい医療提供者の診察を受ける前に自分の保険が使えることを確認していた48％を含め、治療を受ける前に医療提供者や施設で保険が使えることを確認すると答えたのは3分の1以下（31％）で、健康保険が変わったときに確認すると答えたのはわずか10％だった。
こうした行動は予期せぬ不快な医療請求につながり、医療費による負債を増やしかねない。
バッキーは「インフレから医療費の負債を抱える米国人が増えていることまで、消費者がコストに配慮した医療の決断を下すため必要な情報を持っていることが重要だ」と述べた。
