同調査結果は、米国医師会雑誌（JAMA）の医学誌JAMAペディアトリクス（JAMA Pediatrics）に先日発表されたものだ。研究者らはこれを「発達における転換点」と説明し、学校の閉鎖やロックダウン（都市封鎖）が行われたコロナ禍の収束後も継続する可能性があると述べている。
2020年1月1日から2022年1月1日の間、約1万4000人の子どもを対象として実施された22の国際的な査読付き研究からは、高負荷の活動が32％減っていたことが分かった。これは、毎日の中程度から激しいレベルの身体活動の時間が17分減っていたことを意味する。
運動時間の17分の短縮はまた、幼い子どもや就学児の間で体の健康や心理社会的機能を促進させるため推奨されている身体活動の約3分の1に当たる。
同調査は、新型コロナウイルス感染症のまん延が身体活動の面で「発達の転換点」となるだけでなく、習慣を断絶させやすい環境を作る可能性があり、心身の健康に幅広い影響を与え得ると警鐘を鳴らしている。
当然のことながら、子どもたちがいつでも屋外の空間に出ることができる場合、身体活動の指針を満たす確率は倍だった。一方、より寒冷な地域に住む子どもたちは、新型コロナ関連の規制が寒さにより強化された際に身体活動がより大幅（37％）に減少した。
同研究によると、コロナ禍やその収束後に幼い子どもたちの間で身体活動への関心を取り戻し、こうした需要を支援するための公衆衛生の取り組みが「切実に必要」とされている。
新型コロナウイルスの市中感染を止める上で規制が欠かせなかったという考え方は広く受け入れられているものの、こうした規制は身体、そしてその延長として心の健康に悪影響を与え、意図しない結果をもたらした可能性があると同研究は指摘している。
近年の複数の調査では、新型コロナ関連の規制により、生徒はコロナ禍前のデータと比べて定期的に心の健康問題を抱え、学業面で不利な立場に置かれる可能性がより高いことも分かっている。
