今回のラウンドには、マレーシアのトップの富豪のロバート・クオックの孫のKuok Meng Xiongが設立したK3 Venturesや、日本のジャフコアジア（JAFCO Asia）、通信大手シングテルの投資部門のSingTel Innov8、PERSOL Holdingsらも参加した。また、既存出資元のInsignia Ventures PartnersとHOF Capitalも参加した。
2019年にIntellectを設立したTheodoric Chewは、オンラインで人々とセラピストをつなぐメンタルウェルネスのプラットフォームを構築し、2022年のフォーブスの「30アンダー30アジア」に選出されていた。同社は現在、300万人以上のユーザーを抱え、FoodpandaやMerck、Philips、シングテルらに福利厚生プログラムの一環としてサービスを提供している。
「当社の使命は、メンタルヘルスのサービスを普及させて、偏見を取り除くことだ」と、自身もかつて不安と闘い、シンガポールのラッフルズ大学を中退した26歳のChewは述べている。
アジア太平洋地域の労働者の間では、過去2年間、ロックダウンによってもたらされた広範囲な混乱を受けて、バーンアウト（燃え尽き症候群）の発生率が増加している。Intellectが昨年実施した調査では、アジア太平洋地域の労働者の84％が高いレベルの疲労を経験したと答えていた。
ニューヨークを拠点とするタイガー・グローバルのパートナーであるジェイ・チェンは、「テクノロジーを駆使した包括的アプローチにより、Intellectはメンタルヘルスケア分野のリーダーとなる態勢を整えている。私たちはIntellectのチームを支援できることに感激している」と述べている。
