カルチャーバンクス（編集注、筆者の経営するメディア会社）の報道によると、デザイナーのオーロラ・ジェームズは主要小売各社に対して、商品棚のスペースの15％を黒人が所有する企業の商品向けにするよう呼びかけている。ヴィクトリアズ・シークレットはそれに応え、黒人が所有する企業との取引を増やすほか、黒人の従業員の昇進も増やす方針だ。
同社での昇進で黒人が占める割合は現在は10.8％にとどまるが、2027年までに15％に引き上げることをめざす。
マッキンゼー・アンド・カンパニーのリポートによると、マイノリティーが所有する企業を調達先に組み入れる「サプライヤー・ダイバーシティー」を進めれば、米経済にとって2800億ドル（約38兆円）の押し上げ効果が見込まれる。ヴィクトリアズ・シークレットのように黒人系サプライヤーとの関係拡大を図る企業も、こうした取り組みによって大きな恩恵を受けることになりそうだ。
米小売業界では昨年、コスメチェーンのアルタ・ビューティーも、ダイバーシティー推進に2500万ドル（約34億円）を投じると発表。黒人所有ブランドの取扱数を倍増させることや、広告でも黒人女性の起用を増やすことを約束した。
LVMHモエヘネシー・ルイヴィトン傘下の同業セフォラも、昨年初めに同様の取り組みを打ち出している。同社が扱っている300近くのブランドのうち、黒人が所有するものはわずか8ブランド（2.6％）にとどまっていたという。
ブルームバーグによると、アルタとセフォラもこれまでにジェームズの「15％の誓約」に署名している。
たしかに実店舗での販売は年々魅力が薄れてきていることから、ヴィクトリアズ・シークレットの今回の取り組みはただのパフォーマンスに映るかもしれない。けれど長い目で見れば、エコシステム内での黒人ベンダーの重要性が高まっていくにつれて、サプライヤーの多様性は同社や米経済の成功に寄与するものになるだろう。
