このタイミングと前後して、マイバッグとしての用途で企業やブランドなどのロゴ入りトートバッグが製品として販売されたり、店舗が従来のプラスチック製レジ袋の替わりに布製の袋を提供したりするケースも増えている。
レジ袋の使い捨てを減らすための施策であるが、耐久性の低い素材で作られたバッグは数回の使用で穴が開いたり持ち手が取れたりすることもあるし、さまざまな店舗で買ったりもらったりした結果、必要以上にマイバッグを所有しているなど、「エコバッグ、エコじゃない問題」を感じている人もおられるだろう。
レジ袋が有料化されるよりずっと以前から、店舗でのレジ袋から発生する環境負荷を低減させるため、試行錯誤を繰り返してきた企業にパタゴニアがある。
サステナビリティの取り組みに関して先進的な実績を持つ同社では、有料の買い物袋を提供するのではなく、袋そのものを新たに生み出さないという視点で、使用していないエコバッグを顧客から提供してもらい、別の顧客が買い物をする際にそれを利用してもらう「エコバッグ・シェアリング」の取り組みを2020年8月より行っている。
本記事では、様々な環境課題と向き合い、サプライチェーン全体でその解決を進めてきた同社の取り組みのうち、レジ袋の環境負荷削減に向けた上記「エコバッグ・シェアリング」に焦点を当てる。今回取材に応じていただいたのは、同社日本支社 リテールサービス リテールオペレーションオプティマイゼーションマネージャー 神田順氏と東京・丸の内店ストアマネージャー 野原梨香氏だ（以下は両氏のコメント）。
リテールオプティマイゼーションマネージャー 神田順氏 （東京・丸の内ストアにて）
東京・丸の内店 ストアマネージャーの野原梨香氏 （手に持っているのは、お客様から提供されたエコバッグ）
パタゴニアのストアで提供する、製品お持ち帰り袋の変遷
当社の店舗では、パタゴニアが大切にしている環境ストーリーをお伝えしてきていますが、お買い物時に提供しているプラスチック製の袋と環境に配慮した製品のストーリーとが矛盾するのでは？という考え方が社内にありました。そして、そのプラスチック製お持ち帰り袋を使用しなくて済むようにと、代替案を検討するようになりました。
