従業員の個性の違いや衝突は士気の低下を生み、生産性を下げ、企業や組織にその他の危機的状況を生む。企業の経営者にとっては、これが経営に関する悩みの種となりかねない。
移住サービスを提供する国際企業キャップリロ（CapRelo）の新たな調査では、回答者の約4人に1人が仕事を辞めた理由として同僚を挙げていた。同僚の最も嫌な特徴として、受動的攻撃性を挙げた人は33.7％だった。
従業員が同僚にしてほしくない嫌な行動として、他には次のものが挙げられた。
・言い訳をすること（18.4％）
・偉そうな態度（15％）
・うわさ話（14.6％）
・何でも支配したがること（14.4％）
約2000人の米国人を対象としたこの調査は、2021年11月末に実施された。
同僚をうんざりさせる特徴とは対照的に、調査の回答者らは素晴らしい同僚の特徴も挙げている。最も多かったのは協調性（35.9％）で、その後には正直さ（22.1％）、順応性（14.6％）、コミュニケーション能力の高さ（10.3％）が続いた。
こうした点を踏まえ、ビジネスリーダーには次のようなアドバイスがある。
人事担当者の役割を再考
人的資源に関する米非営利団体（NPO）人材管理協会（SHRM）のウェブサイトは次のように述べている。
「人事はビジネスパートナーとなって管理職を支援し、管理職が提示されている問題に目を向け、潜在的な問題を明らかにできるようにすべきだ。重要なステップは、問題の存在を管理職に認識させることだ。管理職は対人関係の問題に取り組みたがらないことが多い。こうした問題は、非常に解決しづらい場合があるためだ」
長期的な成長を阻むものに対処
雇用法を専門とする弁護士でサード・イヤー・コンフリクト・レゾリューション（Third Ear Conflict Resolution）の最高問題解決責任者を務めるナンシー・L・シックは、「同僚と一緒に働くことができない、あるいはその意志がない従業員は別の場所で働けるよう、解放しなければならない」と述べた。
「こうした人は短期的にどのように良い成績を収めていたとしても、最終的には長期的な成長を阻むだろう。こうした人が連携を取らず自己中心的に働いている場合、その人はチームの一員ではなく、協働に関する誤ったメッセージを送ってしまう。こうした人が勝手に振る舞うことを許されると、その成功を超えられる良い従業員は去ってしまうだろう」（シック）
彼女は「これこそがおそらく、低給や長時間勤務などと同様に『グレートリジグネーション』の原因だろう」と結論づけた。
