まだの方に検討していただきたいのが、ウクライナだ。宿泊仲介サービスの米Airbnb（エアビーアンドビー、以降エアビー）では、キーウやマリウポリなどウクライナの民泊先を予約できる。
3月にも報道があったが（参考記事：https://forbesjapan.com/articles/detail/46231）、エアビーからのウクライナの民泊予約の人気は下火になるどころか、ますます加熱しているのだ。
2月からまだ続いているロシアによるウクライナ侵攻に胸を痛め、ウクライナのために何かしたい人にとって、現地の民泊を予約して料金を払うことは、実際には泊まらずとも、民泊をホストしている現地の人への支援となる。
ウクライナの宿「6万泊」買い取り、エアビーで人道支援
戦争が始まって以来、マイクロソフトやアップル、グーグルなど大手IT企業がロシア事業を一時停止する措置を取ってきた。一方、アプリ、ティンダーをマッチングという本来の目的に限定せず、デート相手に限らずコミュニケーション手段として使うなど（関連記事：ティンダーが通信手段に。ウクライナ人男性「怒りしかない、戦地へ行きたい」、モスクワの女性とSNSで会話。「ウクライナ人だけじゃない、ロシア人も国を離れている」）、テクノロジーを「ハック」して戦争に寄与したりウクライナをサポートしたりする試みが繰り広げられている。
ロシアの侵攻後すぐに複数の国に住む人たちの間で広まったのが、自分がウクライナを訪れる予定があるなしに関わらず、同国で宿泊者を募集しているエアビーの部屋の宿泊を申し込み、代金を支払うことだった。
Airbnb（https://www.airbnb.jp/）とは、民泊のオンラインプラットフォームの先駆けで、ホームステイや民泊などの予約を世界中のホストと直接やり取りして行えるサイトだ。
フェイスブックグループでアメリカ人が呼びかけたこの試みは全世界にあっという間に広がり、3月上旬のたった2日間で、ウクライナにあるエアビーの61000泊の予約が入り、総額は2百万ドル（約2億5千万円相当）に上ったという（参考記事（英語）：
https://www.npr.org/2022/03/05/1084739721/airbnb-ukraine-direct-aid）。
