グーグルだけではない。メタの社員たちも、無料のランドリーサービスや、カフェテリアから無制限に持ち帰って家族や友人とシェアできる食事に別れを告げることを検討している。報酬という、もっと重要な問題のためだ。
「グーグルは、報酬やキャリア目標の達成見通しといった重要な問題に関して、社員たちの高まる不満に直面している」と、CNBCは報じる。グーグルの年次社内調査「グーグルガイスト（Googlegeist）」によれば、「給与体系が不当、あるいは他社の同様の役職と比べて見劣りすると考える社員は、ますます増えている」
同調査によれば、グーグル社員のうち、報酬が総合的に競合他社と比べて優位にあると答えたのは、わずか46%にすぎなかった。同社の広報担当者は、社員への報酬が不十分であるという批判について、声明で次のように述べている。「どこで働くかに関して、わが社の従業員に多くの選択肢があることは承知しています。そのため、従業員には十分な報酬を支払うようにしています」
テック業界のプロフェッショナルの報酬は、他業界と比べて高額だ。給与に加え、彼らにはたいてい株式やストックオプションも提供されるため、社員はしばしばとても裕福だ。ソフトウェアエンジニアや高度なスキルを持つ技術系プロフェッショナルの需要は高い。一方で、こうした企業の需要を満たすような高いスキルを備えた人材は不足している。企業は社員たちにリモートワークを認め、世界じゅうで採用活動をおこなって募集枠を埋めようとしているが、それでも大きなギャップを埋めるには不十分だ。
売り手市場を認識した高スキル人材が、より潤沢な報酬を求めるのは無理もない。彼らを責めることはできない。市場での人気は永遠には続かないものだ。より多くの報酬を獲得でき、より望ましい形でキャリアを上昇できる見込みがあるなら、少なくともどんな仕事の募集があるかをチェックするのは当然だろう。
匿名の認証制ビジネス情報プラットフォームであるブラインドが、6802人のテック業界プロフェッショナルを対象におこなった最新調査によると、3カ月以内に転職先を探し始めることを検討すると答えたのは、回答者の80%にのぼった。さらに、過去1カ月以内に、他社の募集に応募する、リクルーターに連絡をとる、あるいは採用面接を受けるといった経験をしたと回答した者は50%以上にのぼった。
大企業のビジネスリーダーたちは、このトレンドを注視すべきだ。セールスフォース、アマゾン、マイクロソフトの回答者の80%以上が転職に関心をもっており、75%近くが、過去1カ月以内に新たな機会を求めて具体的な段階に進んでいた。
ベターやペイパルなど一部の企業では、回答者の実に95%近くが、3カ月以内に今の会社を離れて別の仕事につくことを真剣に検討していた。アマゾン、デル、IBM、マイクロソフト、オラクル、セールスフォースからの転職を考える認証済みの社員は80%を超えた。
ウォール街の投資銀行も、バンカーやブローカー、トレーダー、資産運用者を失う危機に直面している。ブラインドのデータによると、「アメリカン・エクスプレス、キャピタルワン、デロイト、ゴールドマン・サックス、JPモルガン・チェースといった金融サービス企業は、現職を離れたいと考える社員の割合が最も高い業界のひとつだった」
これらの企業の社員のうち約50%が、過去1カ月以内に他社の採用面接を受けていた。転職先の候補には、従業員への配慮が行き届いていて、報酬と福利厚生が充実していると認識されている、アップルやブルームバーグ、グーグル、メタ、ツイッター、ウーバーなどの企業があった。回答者は、高額報酬だけでなく、リモートワークが可能で柔軟に対応する用意があることも希望していた。
