2021年の公開資料によれば、ナイキ製品は2021年におけるフットロッカー売上の70%を占めており、同社にとっての打撃は計り知れない。報道直後に、フットロッカーの株価は30%下落。その後、ある程度は回復したものの、依然として年初の水準を25%下回っている。
フットロッカーは、今後は他のブランド（アディダス、プーマ、ニューバランス、クロックスなど）のラインアップ拡大でナイキの穴を埋め、今年の総売上は8～10%減にとどまる見通しだと述べている。しかし、リチャード・ジョンソン（Richard Johnson）CEOは2月末、これまでマイケル・ジョーダンの名を冠したナイキの新製品が発売されるたびに売上が急増していたことに触れ、「乗り越えるのが難しい変化だ」と語っている。
フットロッカーは、今回の事態を予測しておくべきだったのかもしれない。ここ数年、ナイキは一貫してサードパーティを通じた販売を削減し、実店舗とオンラインの両面で、D2Cの取り組みを進めてきた。最初の大きな決定は、Amazonの直販からの撤退だった。ただしAmazonマーケットプレイスでは、まだサードパーティを介してナイキ製品が販売されている。
ナイキは、サードパーティ販売の削減に着手して以来、DSW、ザッポス、ディラーズ、アーバンアウトフィッターズ、シューショー（Shoe Show）など、数多くの大規模小売チェーンとの関係を断ち切ってきた。
ナイキは以前、フットロッカーとディックス・スポーティング・グッズに関しては提携を継続すると述べていたものの、前者については明らかに、どこかで方針を転換した。ディックスのウェブサイトには今も1万2000点のナイキ製品が掲載されており、ナイキは提携終了の予定について何も述べていない。
